従業員の定着化と即戦力化を同時に実現するオンボーディングサポートサービス「Smart Boarding」 ローンチから2ヶ月で120社を突破 – HRog | HR業界、採用に関するニュースメディア

従業員の定着化と即戦力化を同時に実現するオンボーディングサポートサービス「Smart Boarding」 ローンチから2ヶ月で120社を突破

〜就職や転職、昇格、異動をする社員の「新たなチャレンジ」を正解にする〜

株式会社FCEトレーニング・カンパニー(以下FCE、東京都新宿区、代表取締役 安河内亮)は、2017年8月1日、国内初の*1オンボーディングサポートサービス「Smart Boarding(スマートボーディング)」(URL:https://www.training-c.co.jp/smartboarding/)を本ローンチし、9月末時点で導入企業が120社を突破いたしました。

SmartBoading1

Smart Boardingとは?

「Smart Boarding(スマートボーディング)」は、社員の定着化や即戦力化を実現するための、国内初のクラウド型サービスです。「自社オリジナル教育プラン設計・構築」や「教育コンテンツ」「実施運用管理」などの作成・運用を提供し、早期オンボーディングをサポートします。

*1「オンボーディング」
新しい流れに合流する(新入社員が入社した会社に合流、新任マネージャーやマネジメント業務に合流など)という意味合いで使われている言葉で、特にアメリカでは、HRtechのプロダクトに「オンボーディング」が出来る機能が実装されているものが、数多く存在しています。

開発背景

従業員エンゲージメントを高め、社員の定着化を図る必要性が、労働人口減少予測からも日増しに高まっています。FCEの顧客1,300社をサポートする中で、特に離職が多く起きてしまうのは、「中途社員」×「1年以内」という企業が多く、その要因は“即戦力と思い込んで教育をしていない”ことにあると考え、新卒だけでなく、中途社員に対しても、効率よく教育を提供する仕組みを国内で初めてリリースしました。その後、顧客へ提供する中で「中途新人だけでなく、新任のマネージャー向け教育を創りたい」といった声を頂き、「就職・転職・昇格・異動など、新しいチャレンジをしている人たちの挑戦を正解にする教育の提供」という位置づけで機能追加を続けています。

特徴

自社教育の体制を効率よく整え運用する上で、「教育プランの構築」「教育コンテンツ」「運用管理の一元化」が必要です。

(1)教育プランの構築
教育対象を決め、自社のオリジナルコースをFCEのコンサルテーションを受けながら構築を行います。
SmartBoading2

(2)教育コンテンツの選択
作成したプランをもとにコンテンツを選択していきます。FCEから無料提供される360のコンテンツから選択することでコンテンツづくりの時間を一気に削減します。経営者からの講話等、自社独自のコンテンツも動画形式やテキスト形式等、様々な形式で組み込むことが出来ます。
SmartBoading3

(3)運用管理の一元化
講座や研修への参加状況、動画コンテンツ等の視聴状況、レポートの提出状況やテストの実施状況など、自社教育のすべてが1箇所で管理することが出来ます。
SmartBoading4

今後の展開

「Smart Boarding(スマートボーディング)」は、今後、人工知能(AI)により、社員一人ひとりに合致した教育プランを自動で作成出来る仕組みや、会社から一方的な教育という形式ではなく、社員間で学びを共有するプラットフォームへと進化させていく予定です。
教育提供側の経営者・人事・部門責任者の教育にかける時間を開放すると共に、一人ひとりが働くを『もっと』面白く出来る環境づくりのサポートをし続けます。

会社概要

社名:株式会社FCEトレーニング・カンパニー
所在地:東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル10階
代表取締役: 安河内 亮
事業内容:組織・人事コンサルティング、人材育成・研修
受賞歴:「働きがいのある会社」ランキング 5年連続ベストカンパニー受賞

本サービスについてのお問い合わせ先

株式会社FCEトレーニング・カンパニー Smart Boarding 事務局
TEL:03-5908-1410 / FAX:03-5908-1411 / mail:info@training-c.co.jp

報道関係者のお問い合わせ先

株式会社FCEトレーニング・カンパニー マーケティングdiv. 担当:仲川
TEL : 03-5908-1410 / FAX : 03-5908-1411 
mail:h-nakagawa@training-c.co.jp



今週の求人指標


正社員

アルバイト

有効求人数

有効求職者数

ページトップへ