【HR Tech特集】HR業界のためのITソリューションサービス「HRogソリューション」は何を実現するのか?

HR Techの正体にせまる!今話題のHR Techサービス特集

ここ数年ですっかりなじみの言葉となりつつあるHR Tech。「言葉は知っているけれど、その本質は今いち、よく分かっていない…」「日々登場し続けるさまざまなサービスを把握するのは一苦労…」 この記事ではそんな人に向けて、今話題のHR Techサービスを掘り下げてご紹介します!

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2018年1月、株式会社ゴーリストから「HRogソリューション」がリリースされた。HR業界のためのITソリューションサービスである。リリースから2ヶ月後の2018年3月、対応範囲を最先端のHR Techから、アプリ制作、既存サービス改善、社内システムまでに広げ、サービス提供を行っている。

(HRog編集部としては手前味噌ではあるが、)実際にどんなことができるのか、そしてなぜHR特化なのか、「HRogソリューション」を手掛ける株式会社ゴーリスト、ソリューション事業部・事業部長の大塚氏とリーダーの渡部氏に聞いた。

※本記事は2018年3月19日に公開された記事を再編集した記事です

HR業界の困りごとをIT・デザインの力で解決したい

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「HRogソリューションとは、HR業界向けのITソリューションサービスです。HR業界の企業様において、全てのIT・デザインに関することを我々がサポートします」と事業部長の大塚氏は話す。

「全てのIT・デザインというのは、大きい案件であれば、300人月超で新しく自社HR Techサービスの立ち上げを製品要件定義からプロジェクトマネジメント、開発まで担当しました。ほかにも求職者のデータベースと求人情報のデータベースをつなぐ基幹・マッチングシステムを開発したり、アプリを作ったり、サービスのランディングページ(LP)を作ることもあります」

HR業界の企業の困りごとであれば、大小関係ないのだという。

「これまでのHR業界の企業様とのお付き合いから、自社でエンジニアを採用していることに苦労していたり、サービスのブラッシュアップをするにあたり第三者としての意見が欲しかったり、運用・保守をアウトソーシングしたいという声が大きいように思います。我々はこれまでの事業から、さらに顧客へ貢献できる形としてHRogソリューションを展開する決断に至りました」

ITやデザインに困っているHR業界の方は多いようだ。サービスや社内システム、なんらかしらITやデザインに困っているHR業界の方がいれば、まずは相談してみるのがよさそうだ。

HR業界をITとデザインの力でもっと発展させたい

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「これまでのお客様にもっと貢献したい思いが強かったんです。ITとデザインの力でもっとHR業界を発展させることができれば幸せだなと思っています。それだけでなく、ゴーリストのメンバーが持つバックボーンから提供価値を最大化するためにはHR特化でした」と話すのはリーダーの渡部氏。これまでiOSエンジニアとして数々のアプリを手掛け、デザインに関しても知見が高く、現在はプロジェクトのマネジメントも行っている。

HRogソリューションを展開するゴーリストでは、これまで「HRogリスト」「HRogチャート」「HRogマップ」などのサービスを展開してきた。いずれもHR業界向けのサービスである。

「いつも取引させていただいているHR業界の企業様から、提供データのつなぎ込みをご依頼いただいたのがHRogソリューションのはじまりでした。当時はまだHRogソリューションという名前もなく、単に弊社のエンジニアが自社サービスを個社別にカスタマイズしていたのです。」

そういったエンジニアの顧客接点から始まり、顧客に「高い技術力」が評価され、顧客の自社サービス開発依頼へ発展して来たのだ。同時にゴーリストでも運よく複数人のエンジニア採用に成功し、これまで自社サービスに張り付きであったエンジニアがその技術力を社外に向けることができる環境が整ったことも大きかったのだという。

「中途採用はほとんどがリファラルでの採用でした。なかでも人事業務を扱ってきたエンジニアが多かったため、HR関連のサービス開発への理解も高く、即戦力だったのです。ほかにも優秀な新卒エンジニアが採用できたり、スキルの高い外国人エンジニアが採用できました」

エンジニア以外では、ゴーリストの代表は人材派遣・人材紹介業に長年身を置いてきた。求人メディアの編集長経験者も2018年にジョインしている。実務も知見もバッチリのようだ。

HR業界の生産性向上とHRogソリューション

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「2018年1月にプレスリリースを打ってから、一層多くのお問い合わせをいただいている」と大塚氏。これまではゴーリストと取引のある企業から相談を受けることが多かったが、プレスリリースを機にこれまで取引がなかった企業からも相談を受けているようだ。

「当初はHR Techなどの新サービスが中心になるかと思っていたのですが、思った以上にみなさん色んなことに困っていらっしゃいました。具体的には社内システムの入れ替えや顧客管理システム、オウンドメディアの立ち上げ、キャンペーンLPの作成などです。そんな現実もあって、プレスリリースからわずか2ヶ月でLPの打ち出しを変更しました」

背景にあるのは「生産性向上」の観点だ。今の時代、生産性に課題を抱える企業は多いのではないだろうか。「生産性向上が経営課題であれば、まずは一度我々に相談してみてほしいと思います」と大塚氏は続ける。

「我々はこれまでのスタンス通り、HR業界の企業様に貢献したいと思っています。そのため生産性向上がミッションであれば、とことんコミットして解決策を考えるところから始めますし、またそれを実現するため、同じ志を持つメンバーの採用や個々のスキルアップは怠りません。HR業界の未来のために、大小問わずHR業界に関わる全てのIT・デザインに関する困りごとを解決していきます」

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(HRog編集部)