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【HR Tech特集】その面談で大丈夫?社員のホンネを吸い上げる7つの必要条件

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HR Techの正体にせまる!今話題のHR Techサービス特集

ここ数年ですっかりなじみの言葉となりつつあるHR Tech。「言葉は知っているけれど、その本質は今いち、よく分かっていない…」「日々登場し続けるさまざまなサービスを把握するのは一苦労…」 この記事ではそんな人に向けて、今話題のHR Techサービスを掘り下げてご紹介します!

株式会社MINBAKO
取締役副社長
中川 涼太郎氏

なかがわ・りょうたろう/2011年同志社大学商学部を卒業後、ピアス株式会社にて営業に従事。その後、スカウトされレイス株式会社に入社し、年間300名の経営者に経営コンサルティングサービスの新規開拓営業を行う。2014年7月に若年者教育・組織コンサルティングを行うスタイルガーデンを創業、2015年に法人化し代表取締役に就任。2017年2月に株式会社MINBAKOを設立し、取締役副社長に就任。

組織が拡大するに連れて、社員の定着、ロイヤルティ向上、ビジョンの浸透と企業が抱える悩みも多岐にわたっていく。経営陣・管理者側と従業員との間に溝が生まれることに実体験がある方も多いのではないだろうか。

頼りにしていた社員が急遽退職してしまったり、行動指針にそぐわない社員が現れてルールを新たに設けたり、社員が内心でどのようなことを考えているのかが分からなくなってくるのである。

では、「社員のホンネ」はどのようにすれば吸い上げることができるのだろうか。「社員のホンネ」を集めることができるサービス『社内のみんばこ』を運営する株式会社MINBAKO、取締役副社長の中川涼太郎氏に話を聞いた。

従業員満足度向上は永遠の課題

「従業員満足度は昨今では当たり前の価値になっており、従業員満足度を向上させることで、企業ビジョンの浸透やロイヤルティの向上を図ることができます」と中川氏は話す。そして、従業員満足度は結果として組織の生産性向上や人材の定着率向上に繋がるのだ。

「従業員は常にストレスと戦っており、そのストレスを野放しにすることで『様々なハラスメント』『突然の離職』『従業員の不正行為』など、企業にとって悪影響となる事態が起こります」

企業は決して従業員のストレスを見て見ぬふりをしているわけではないが、有効な手段が見つかっていないのが現状だ。なぜ、そうなってしまうのだろうか。

「各社の抱える課題がそれぞれ異なるため、マニュアル的な解決策が見つからないのです。人と同じように企業も全く同じ会社・社風は存在しません。さらに、働き方改革やパラレルキャリアなど、時代的にも働き手が多様な価値観を持ち始めたこともあり、問題が複雑になっています」

従業員満足度を向上させる一般的な取り組み

では、各社は従業員満足度を向上させるためにどのように課題に向き合い、どのような施策を打っているのだろうか。

「最も一般的なのは『制度の充実』です。企業が従業員満足度を向上させるために給料水準の向上や福利厚生の充実、その他外部のサービスにより人事評価制度システムやピア・ボーナスなどを取り入れ、社員のモチベートを図っています。次に挙げられるのは『従業員の意見や不満の吸い上げ』です。社内アンケートやカウンセリング、定例面談、飲みニケーションなどを実施しています」

「しかし、これでは従業員満足度の向上を図ることはできません」と中川氏は言い切る。

「給料水準の向上や福利厚生の充実を行ったとしても、そもそも社員が抱える本質的な不満はそこではないケースが多くあり、企業の自己満足で終わってしまいます。従業員の意見や不満を吸い上げるにあたっても、従業員の心理では『出世に影響がでるのでは?』『査定に響くのでは?』『上司や同僚に嫌われるのでは?』と考え、“ホンネ”を話すことができないのです」

従業員の“ホンネ”を吸い上げ、それらを解決するための最適な対策を行って初めて従業員満足度を向上させられるのだ。

効果的に従業員の“ホンネ”を吸い上げる7つの必要条件

風通しが良く、従業員と密なコミュニケーションを取っていても、なかなか従業員の”ホンネ”は拾えないのが実情だ。「社員のホンネ」を集めることができるサービス『社内のみんばこ』を運営する中川氏に、従業員の“ホンネ”を吸い上げるためには必要な条件を聞いた。

従業員の“ホンネ”を吸い上げる7つの必要条件

  1. 経営者と社員の双方が組織を良くしたいという想いがあること
  2. 意見を吸い上げた後に達成したい目的があること
  3. 完全匿名であること
  4. 個人のプライバシーと安全が確実に確保されること
  5. 窓口は公正中立な立場を維持できること
  6. ハラスメントや個人的な誹謗中傷は個別で対応すること
  7. 改善の実現可否に関わらず必ず会社の回答を行うこと

つまり、「誰にもバレずに確実に経営陣に自分の意見(ホンネ)が届き、その意見に対して経営陣から回答がもらえることが条件」だということだ。「社内のみんばこ」の開発過程でこれら7つの条件を満たすことが従業員のホンネを集めることにつながるのだと中川氏は気付いたのだという。

従業員のホンネを引き出すためには、自社だけでどうにかしようとするのではなく、信用や中立という観点からも第三者の立ち位置を持つサービスを活用するのが有効のようだ。

「多くの従業員はより良い職場環境を求めているので、従業員のホンネを聞くことは強い組織を作るうえで、活きた施策を打つための一歩となります」


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(HRog編集部)

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