事例から学ぶ!高い学習習得度を生み出す「プログラミング研修」とは

キラメックス株式会社
ビジネス事業部 マネージャー
田上 敏光氏
たがみ・としみつ/大学卒業後、現)株式会社リクルートジョブズに入社。「TOWNWORK」「FromAnavi」「はたらいく」などの採用メディアを通して、企業の人材採用支援・人材育成事業に従事。述べ2000社以上の企業採用担当、800名近い経営者と人材採用について意見を交わす。キラメックス株式会社では、プログラミング/IT教育を通して「個の選択肢、可能性を広げること」をミッションとし、法人向け研修/採用支援サービスを展開するビジネス領域を担当。

ビジネスにおけるITスキルの重要性が広く知られるようになるにつれ、ITスキルの獲得を目的とした研修のニーズが高まってきている。今回はIT人材の研修で企業が抱える課題について、導入企業600社・受講者数3万人のオンラインプログラミングスクール「TechAcademy」を運営するキラメックス株式会社の田上氏に話をうかがった。

IT人材育成のニーズは大きく広がっている

「近年、IT技術は劇的に進化を遂げ、企業経営における競争の源泉にもなっています。昨今でもモバイルやクラウドなどの有効活用に向けた需要は増加を続けており、さらに今後はAIやビッグデータ、RPA、IoTといった新しい領域のビジネスも注目を浴びています。

しかし、その技術を生み出していくエンジニア不足が大きな問題になっており、今後10年間で50万人近くが不足すると予想されています」

そんな中、採用と合わせて、企業の人材育成についての考え方も「変化」が大きくなってきていると田上氏は語る。

「独立行政法人労働政策研究・研修機構が行った社員のIT化適応のため教育訓練の必要性に関する調査によると、社員のIT化適応のための教育訓練の必要性を85%以上の企業が考えています」

「さらに少子高齢化や労働力人口の減少に連動するように、エンジニア人材不足も今後より加速することが予想されます。その中で、今後の企業競争を生き抜くために『エンジニア人材をどう育成するか』『エンジニア育成の制度をどう仕組み化するか』といった課題を感じている企業の方は多いのではないでしょうか」

また、エンジニアだけではなく営業職などの「非エンジニア職」にもプログラミング研修を受けさせたい、という企業も増えてきているという。

「『非エンジニア』にもプログラミング学習を検討している企業に理由を尋ねてみると、大きく三つの理由に分かれます」

非エンジニア職にプログラミング研修を受けさせる理由
  1. 非エンジニアとエンジニアとの間のコミュニケーションを円滑にしたい
  2. ロジカルシンキングを学習させる上でプログラミングを活用したい
  3. リスト作成やメール配信などの定型業務を改善し、生産性の改善に取り組みたい

「今までプログラミングスキルは、開発に携わるエンジニアだけが必要のものというイメージがありました。しかしITの知識の重要性がますます高まる昨今、エンジニアだけではなく非エンジニアもプログラミングに関する知識やスキルを持っていてほしいと考える企業が増えています」

IT研修担当者が抱える課題とは

企業の中でIT人材育成の重要性が高まる中で、社内の研修担当者はどのような悩みを抱えているのだろうか。

「研修担当者の悩みは、大きく以下の3つのパターンに分けられます」

研修担当者の悩み
  • 求められるスキルが多様化する中で、社内でのITスキルレベルが二極化している
  • 人事側と現場側で育成に関する課題の認識にギャップがある
  • 研修開催後の受講生の満足度が低い

求められるスキルが多様化する中で、社内でのITスキルレベルが二極化している

「ITと一言で言っても、その領域の幅はAI、ビッグデータ、RPA、IoTなどかなり広いです。そして領域が広がるとともに、企業が社員に求める人材スキルはより多様化しています」

「そんな中で、今まで内製で社内研修を実施していた企業の中には、求められている研修の内容に対して研修の講師を務められるような社員がもう社内にいない、研修ノウハウが蓄積できていないなどが理由で、研修自体の品質を担保することが難しくなってきたというところも多いです」

IT人材が不足している企業が抱える IT 人材育成の課題を見ても、「指導・育成を行う社員がいない」ことを課題を挙げる企業は46%にのぼる。社内で育成する仕組みを構築する余裕がないという企業が増えてきているようだ。

人事側と現場側で育成に関する課題の認識にギャップがある

「成果につながる効果的な研修を設計するには、その現場で発生している課題を研修担当者が的確に把握することが重要です。そのためには、開発の現場責任者と綿密にコミュニケーションを取る必要があります」

「しかし、育成担当者の全ての方が、ITに長けているわけではありません。その結果コミュニケーションに齟齬が起き、解決するべき育成課題が人事側と現場側でギャップが生まれてしまっている企業も多く見られます」

「人事担当者の方が研修を受講するなど、各企業様が工夫をしているフェーズに入ってきているとも感じますが、まだまだ課題を感じている企業様も多いのが実情です」

企業研修後の受講生の満足度が低い

「経済産業省の会社の教育・研修制度や 自己研鑽支援制度に対する満足度では日米の企業研修の比較があります。日本の企業の場合、60%は満足していないと回答をしています。アメリカとの比較を見ても、研修の機会を有効的活用できていない企業が多いことが実情でしょう」

「その要因の一つに、企業はOJTを重視する傾向が強いが、研修受講生はOFF-JTから学ぶ有用性が非常に高いと感じているから、という結果が出ています。OJTをアウトプットの機会と捉えるなら、その業務に必要なスキルや知識のインプットであるOff-JTとうまく組み合わせることで、より人材育成は効果的なものとなっていくと考えます。OJTのみで研修を実施している企業は、より高い満足度を目指す必要があるでしょう」

より良い研修のために担当者が気を付けるべきポイントは?

では、より良い研修プログラムを設計・実施するために重要なポイントとは何だろうか。

「自社の現在の育成課題を明確にしたうえで、適切なカリキュラムや研修会社を検討することが重要です。私も大変驚いたのですが、企業の教育研修に関する実態調査(参考記事:研修会社の選び方)という調査レポートでは、企業が研修を外部依頼する場合の40%程度は、以前から利用している会社という理由で選定しているという調査結果が出ています」

「毎年同じ研修会社を利用することは、研修担当からすると安心できるかもしれません。しかし外部環境が大きく変化し、それに伴い教育研修に求められるものも大きく変化するからこそ、カリキュラムや研修会社もその都度見直すべきです。まずは社内育成の課題を明らかにしたうえで、適切な学習方法とカリキュラムを提供してもらえるのか確認しましょう」

また、研修の学習効果を高めるためには、きちんと研修の効果を測定し改善に活かすことが重要だという。

「日々、研修担当者様とお話をさせていただきますが、研修の評価や受講後の満足度を計測していない企業様が非常に多いと感じています」

「研修の効果を測定するためは、受講前後の受講生の行動変化をきちんと追うことをおすすめしています。具体的には、研修終了後の受講生へ評価アンケートをおこなったり、期間を空けてから受講生にインタビューしたり、配属先上司などの他者評価や業務での貢献度など把握したりなどがあります。

『変化』『行動』『結果』を測定できる仕組みができてはじめて、研修の成果を評価できると考えます」

高い学習習得度を生み出す「プログラミング研修」とは

では、TechAcademyのプログラミング研修とはどのようなものなのだろうか。

「『アクティブラーニング』という学習者が受動的となってしまう講義を行うのではなく、能動的に学ぶことができるような講義を行う学習方法を聞いたことがある方も多いと思います。TechAcademyは、オンライン学習で能動的な学習を実現する『アクティブeラーニング』という学習方法となります」

「現役のエンジニアがパーソナルメンターとなり受講生一人ひとりのスキル習得を徹底サポートする点で、集合型研修との大きな違いと思います。

サポートの方法はビデオチャットによるパーソナルメンターからの『マンツーマンサポート』、随時質問ができ、回答をもらうことができる『チャットサポート』、課題が理解できるようになるまで何度でもメンターからのレビューをもらえる『無制限課題レビュー』の3つのサポート方法で学習環境を提供しています」

「受講生の学習進捗や課題レビュー、メンタリング結果の報告など受講生の学習状況を把握できるマネジメントシステムもご用意しております。研修のご担当者や現場マネージャーが常に把握することができます」

そんなTechAcademyの今後の目標はなんだろうか。

「企業様の研修ニーズは、多様化しております。これまでのプログラミング・デザイン・マーケティング・Excelなどの学習に加えて、非エンジニアへのテクノロジー研修や『ITパスポート』『LPIC』など資格取得研修です。TechAcademyでも、提供できる研修を増やし企業様のニーズにあった学習を提供し、企業様の育成課題に寄り添える学習サービスを提供していきたいと思います」

アクティブeラーニングで高い学習効果を実現!『TechAcademy プログラミング・IT研修』概要はコチラ

(HRog編集部)