ガートナー、2017年以降のIT人材に関する展望を発表

ガートナー、2017年以降のIT人材に関する展望を発表

2020年末までに、日本のIT人材は質的に30万人以上の不足に陥る
ガートナー ジャパン株式会社 (所在地:東京都港区、代表取締役社長:日高 信彦) は本日、2017年以降のIT人材に関する展望を発表しました。

デジタル・ビジネスへの関心の高まりを受けて、より機敏に、柔軟に、そして的確にITを活用できる人材がますます必要になるとガートナーではみています。こうした状況を受け、今回の展望ではITリーダーが押さえておくべきIT人材を取り巻く環境と活用状況を取り上げました。

ガートナー ジャパンのリサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストの足立 祐子は、次のように述べています。

「今日、ほぼすべての日本企業のITリーダーが、IT人材のマネジメントに課題を感じています。しかし、これに対して何らかの行動を起こしているIT部門はほとんどありません。ITリーダーは、これまでのように人事部門に主導権を委ねるのではなく、自らの職責の1つとしてIT人材の確保と能力の向上に優先度を上げて取り組む時期に来ています」