外国人を再雇用したい企業は9割。日本ワーキング・ホリデー協会調査

ワーキングホリデー制度を支援し促進している非営利団体 一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会(JAWHM)は3月14日、「外国人と企業の労働観調査」の結果を公表しました。調査によると、外国人の雇用を検討している企業はグローバル人材の確保を一番の目的としており、日本の就労を検討している外国人は良好な人間関係などの、気持ちよく働ける環境を一番に求めていることがわかりました。