リクルートワークス研究所が「人手不足の影響と対策に関する調査」を実施

sankeibiz (3)

人員確保できない企業の50%以上が事業に影響あり
採用難の悪循環を断ち切るため、主婦・シニアを活用している企業は15%にとどまる

株式会社リクルートホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:峰岸真澄)の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は「人手不足の影響と対策に関する調査」を行い、「人手不足の実態に関するレポート」をまとめました。2014年5月の有効求人倍率は1.09倍でリーマンショック直前のピークを越えました。厚生労働省「職業安定業務統計」によると求人倍率が1倍を超えたのは過去50年で高度成長期、バブル経済期、リーマンショック直前の好況期などの期間だけです。今回の調査はリクルートワークス研究所にと