アジア人社員の給与額増加が見込まれる2015年(アジア)

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2015年におけるアジア地域の給与額は平均7%の上昇が見込まれることが分かりました。
しかし、この地域の物価上昇を考慮すると実質給与増加率は2014年度に比べてわずかに減少することが予測されています。

Towers Watson 2014-15 Asia-Pacific Salary Budget Planning Reportによると、物価上昇を考慮に入れた実質給与増加率において、首位に立つのは中国(5.2%)とベトナム(4.1%)で、一方、日本(0.6%)は最も少ない値を目にすると予想されています。

物価上昇を考慮に入れない給与増加率が最も高いのはベトナム(11%)で、インド(10.8%)、ミャンマー(10%)があとに続きます。しかし物価上昇により実質利益は下がり、それぞれ4.1%、3.5%、3.3%にまで減少します。中国の給与増加率は8.3%と予想されますが、これは比較的低い予測物価上昇率(3.1%)を伴います。
香港とシンガポールの増加率は2014度と変わらず4.5%ですが、物価上昇を考慮した実質値はそれぞれ0.9%、2.2%となります。

Towers Watsonの Sambhav Rakyanは「給与増加にあてる予算が固定化してきますから、企業は限られた資金をどこにつぎ込むべきか注意深く見極める必要があります。予算のベストな活用を確実にするために、必要不可欠なスキルを持ったタレント、有望な人材、月並みなパフォーマーを区別することがかつてなく重要になります。」と述べます。

As the salary-increase budgets stabilize in the region, companies need to carefully evaluate where to spend their limited funds. Differentiating between your crucial skill talent, high potentials and average performers is becoming more essential than ever to ensure best use of your budget.

参考:HRM ASIA
http://www.hrmasia.com/content/2015-set-be-bountiful-year-asian-workers