加速の一途をたどるソーシャルメディア監視

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PwCが全世界で行った調査によると、ソーシャルメディアに記載された個人データを企業が監視するケースは増加が予想され、18~32歳の36%が個人データの共有により仕事の安定性が得られると感じているそうです。

PwCのJohn Hardingは「社員のパフォーマンスや保持率を測るため、企業は(許可を得たうえで)個人データの使用を開始するでしょうし、これらのデータ監視は病欠を減らす目的でリアルタイムでの社員の健康チェックにまで及ぶでしょう」と言います。

しかし、これら個人データの使用には異議もあります。

John HardingのCary Cooperは「プライベートな情報を企業に与えれば仕事の安定が得られるというのは浅はかな考え方です。企業が個人情報へのアクセスを得たからといって、社員のやる気や健康が向上するとは思えません。これは単に社員の行動や思考を探っているだけであって明らかにプライバシーの侵害にあたります」と述べます。

This seems a plain case of trying to find out what employees are doing and thinking – clearly an intrusion into their private life.

 一方、Irwin MitchellのGlenn Hayesは言います。
「ソーシャルメディア上の情報にアクセスすることは、候補者の人間性や仕事への適性を探る、正当なリクルーティングツールになり得ます。
しかし、明確にすべきではないのは、雇用主はそれらの情報を差別的な判断に使用してはならないということです。」

参考:HR grapevine
http://www.hrgrapevine.com/markets/hr/article/2014-08-21-employee-facebook-monitoring-set-to-rise#.U_wG45Xlrug