近年、「女性活躍推進法」の改正など、女性の働き方改革や活躍推進にも注目が集まっている。
3月8日の国際女性デーを迎えるにあたり、株式会社キャリアデザインセンターは同社が運営する女性の転職に特化した転職サイト「女の転職type」において、男女1188名を対象に「職場のジェンダーギャップ（男女格差）」についてアンケートを実施した。
調査結果は以下の通り。
「女の転職type」会員の女性に、今の職場にジェンダーギャップがあるか尋ねたところ、26.1%が「非常にあると思う」、43.0%が「ややあると思う」と回答した。約7割の女性が職場でジェンダーギャップを感じていることが分かった。
また、「女の転職type」の男性会員にも今の職場にジェンダーギャップがあるか尋ねたところ、17.8%が「非常にあると思う」、34.6％が「ややあると思う」と回答し、男女間で認識に大きな差があることが伺える結果となった。
会員女性に「女性であること」が理由で職場で経験したことを尋ねたところ、37.7%の人が「給与が低い」と回答し最多であった。次いで、「給与が上がりにくい」が36.9%、「お茶出し、掃除などを任される」が33.6%と続く。約8割の女性が何らかの格差を経験していることが分かった。年代別で比較すると、既婚者が増える30代以降の層で特にジェンダーギャップを経験した人が多い傾向が伺える。
ジェンダーギャップが理由で転職を考えたことがあるか尋ねたところ、女性の36.3%、男性の18.9%が「ある」と回答した。男女ともに「ない」が多数派ではあるが、男性の約2倍の女性がジェンダーギャップを理由に転職を考えていることが伺える結果となった。
また、「女性（男性）である」ことが理由で転職活動において経験したことを尋ねたところ、女性からは「面接官は男性が多い」が35.8%、次いで「給料が低い」が35.1%、「子どもがいると転職活動しづらい」が34.4%、「面接で結婚・出産の予定を質問される」が30.3%という回答があった。ライフイベントが転職活動に影響を与えている状況が伺える。
一方で男性は「とくにない」と回答した人が最多の44.4%で、女性の18.1%と大きな差がある結果となった。女性に比べて「男性であること」が転職活動に与える影響が少ないことが分かる。
女性に対し求人情報で注目する項目を尋ねたところ、51.3%の人が「産休・育休活用例」と回答し最多だった。次いで「従業員における女性比率」が47.7%、「管理職における女性比率」が43.0%、「リモートワーク・時短勤務などの有無」が41.2%と続く。求人原稿の情報で、ライフスタイルの変化に対応できる職場か、実際に女性が重要ポジションに登用されているかどうかを重視して確認する人が多いと分かった。
今回の調査では、女性の方が職場でジェンダーギャップを感じやすい実態が分かった。「女性活躍推進法」の影響もあり女性の活躍が多くみられるようになったが、ジェンダーギャップ解消のために今後も男女関係なく柔軟な働き方を推進し、平等なビジネスチャンスを与える取り組みを続けることが重要となりそうだ。
【参考URL】「職場でジェンダーギャップを感じる」女性は約7割、男性は約5割。ジェンダーギャップが理由で転職したい人は男女ともに前年越え。／『女の転職type』が働く女性にアンケート【第84回】
