近年、人材獲得競争が激化しており、その一つの要因としてミスマッチによる採用後の早期離職が増えていることが挙げられる。

このような背景から、エン・ジャパン株式会社は2025年8月27日、「早期離職」に関する実態調査結果を発表した。

調査結果は以下の通り。

早期離職経験者は31%、後悔理由の最多は「転職活動が大変になった」

入社して半年以内の早期離職を経験した人は31%で、年代別では20代32%、30代34%、40代以上30%と大きな差は見られなかった。

早期離職の経験者に、早期離職を後悔したことがあるかを尋ねると、早期離職を後悔した人は20%で、若い年代ほど後悔する傾向にあった。

早期離職を後悔した理由には、「現在、書類選考の時点で落とされてしまいなかなか次の仕事が決まらない」「早期離職となるとやはり印象もよくないので、次の仕事が決まるまでに時間がかかった」等の転職活動が大変になった点が多く挙げられていた。

早期離職の主因は「入社前情報との相違」と「ハラスメント」

早期離職の理由では、「入社前に聞いていた情報と違ったから」が38％で1位となった。2位は30％で「ハラスメントに遭ったから」、3位は「人間関係が悪かったから」だった。

具体的なエピソードでは、「入社前に聞いていたような手厚い教育制度が全くなかった。入社初日に即実践でギャップを感じた」「新人研修の横で、管理者が職員を罵倒していた」といった回答が見られた。

事前にネガティブな情報も聞いていれば早期離職しなかった

どんな条件・制度、事前情報があれば早期離職しなかった尋ねたところ、「事前にネガティブな情報を聞いている」が44％で1位となった。2位は「良好な人間関係がある」が43％、3位は「社内の雰囲気が良い」だった。

早期離職による企業の損失額は最大640万円

年収600万円程度の人材が6ヵ月で早期離職した場合、企業の損失額は最大640万円に達する。内訳は在籍人件費360万円、採用費用180万円、マネジメント費用36万円などとなっている。

詳細結果はこちら

早期離職は求職者・企業双方にとって大きな負担となっていることがわかりました。「事前にネガティブな情報も聞けていれば早期離職しなかった」という回答から、採用時の積極的な情報開示がミスマッチ防止のためより重要になると考えられますね！

【参考URL】「早期離職」に関する実態調査 入社から半年で早期離職が発生した場合、企業の損失額は「640万円」。 早期離職経験者は31％。後悔の最多は「転職活動が大変になった」。