新型コロナウイルスの影響で、各企業でテレワークの導入が進んでいる。それに伴い2020年1月1日から5月5日にかけての世界各国での「在宅勤務」に関連した仕事探し並びに求人数の推移を、Indeed Japan株式会社が調査した。
日本において、「在宅」「リモートワーク」「テレワーク」の3つのワードでの検索割合は、3月末から4月にかけて急増し、緊急事態宣言を発令した4月7日に最多となった。2020年1月1日時点より139.1％の増加である。その後減少したが1～3月の水準に比べると4月は高い割合を維持していることがわかる。
これより、求職者にとって在宅でできる仕事の需要が高まっていると言える。
また、「在宅勤務」に関連した求人情報の割合は、2019年以降若干の減少傾向にあったものの2020年4月以降大きく増加し、5月5日時点では2020年1月1日時点の138.6％増加した。
これらの傾向は世界各国で見られており、比較的早い時期にロックダウンが始まったアメリカやイタリアでは3月上旬から「在宅勤務」関連の仕事検索割合が増加した。さらに「在宅勤務」可能な仕事の割合も増加し、求人情報にも「在宅勤務」の可不可が記載されることが多くなってきた。
今回の調査結果より、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、在宅等で出社しなくてもできる仕事を探している人の割合が増加していることが示唆される。
新型コロナウイルスの拡大は日本において収束に向かっているものの、まだまだ油断はできない状況である。
求人を募集する際は、在宅勤務が可能かどうかが一つのポイントとなるのではなかろうか。
【参考URL】Indeed、「在宅勤務」に関する仕事の動向を調査
