デジタル人材が不足している企業は82.1%、株式会社ワークポート調査

企業でDX化が進む中、ITエンジニアなどデジタル人材の不足が顕著となっている。そのためデジタル人材の確保に課題を抱える企業が多い。

株式会社ワークポートは、企業の人事担当者を対象に「デジタル人材の採用」に関する調査を実施した。

調査結果は以下の通り。

デジタル人材が不足している企業は82.1%

デジタル人材が充足しているかどうか尋ねたところ、82.1%の人事担当者が「やや不足している」または「大幅に不足している」と回答した。多くの企業でデジタル人材が不足していると分かる。

デジタル人材の採用に積極的な企業は70.9%

デジタル人材が不足する中、デジタル人材の採用にどの程度積極的か尋ねたところ、70.9%の人が「やや積極的」または「とても積極的」と回答した。

一方でデジタル人材採用に課題を抱えているか尋ねたところ、69.2%の企業が「課題がある」と回答した。「応募者が集まらない」や「スキルの高いエンジニアが求める年収や働き方を提示できない」「優秀な人材が都市部に流れていく」などのコメントが寄せられている。

デジタル人材採用の手段は転職エージェントが77.8%

デジタル人材を採用する手段を尋ねたところ、77.8%の人が「転職エージェント」と回答し最多となった。次に「求人媒体(中途採用)」が52.1%、「リファラル採用」が29.1%と続いた。特に転職エージェントや中途採用の求人媒体を利用して採用を行う企業が多く、即戦力となるデジタル人材を求めていることがうかがえる。

デジタル人材の育成に取り組む企業は35.9%

デジタル人材の採用に課題を抱える中、自社での人材育成に取り組んでいるか尋ねたところ、35.9%の人が「取り組んでいる」と回答した。また、27.4%の人も「検討中」と回答している。半数以上の企業がデジタル人材の育成を視野に入れていると分かる。

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今回の調査では、デジタル人材の採用に積極的な企業が多いと分かった。またデジタル人材の求職者獲得などに課題を抱える企業が多い中、デジタル人材の育成を視野に入れる企業も多い。今後もデジタル人材の採用における競争激化が予想される中、育成に注力することも重要となるだろう。

調査概要

調査内容:デジタル人材の採用について         
調査機関:株式会社ワークポート調査
調査対象:全国の企業の人事担当者  
有効回答:117人
調査期間:2022年9月5日~2022年9月12日         
調査方法:インターネット調査

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