昨今、働き方の多様化により、副業をする人が増加している。総務省が行った「就業構造基本調査」によれば、2022年の副業者数は332万人であり、10年前の2012年234万人から4割強増加した。
株式会社ROOKIEは、大手企業に勤めるハイクラス人材を対象に副業に関する調査を行った。
調査結果は以下の通り。
大手企業に勤めるハイクラス人材の副業実施率は、現在副業実施している人9.3%、過去に実施経験のある人9.0%をあわせて18.3%であった。業界別では、「コンサルティング」が41%で最多であった。
経験社数別に副業実施率を見てみると、「3社以上」が38.4%で最多であった。経験社数が増えるほど副業実施率は高くなっており、複数社での勤務経験が自信となり、副業の心理的ハードル低下に寄与していると想定できる。
副業に取り組む/取り組んでみたい理由を尋ねたところ、「収入を増やすため」が72%で最多であった。次いで「本業では得られない経験を積み、スキルアップするため」が52%、「自分の興味があること、好きなことをやりたいため」が43%と続く。
副業検討時に困ることを尋ねたところ、「どのように副業を探せばよいか分からない」が34%で最多であった。次いで「自分に合った副業が分からない」が31%、「どの副業サイトを使うべきか判断が難しい」が18%と続く。
詳細結果はコチラ
今回の調査では、収入を増やすほかにスキルアップのために副業を検討するハイクラス人材が多いとわかった。労働力不足が深刻となる中、副業や兼業によってスキルのある人材を社会全体でシェアする考え方が広まっている。今後人材不足はさらに加速し、企業にとっては副業人材の活用がますます重要になるだろう。企業にとって、人材にどのように成長の機会を提供できるかが副業人材獲得のカギとなりそうだ。今後の動向にも注目だ。
調査対象:大手企業に勤めるハイクラス人材
・回答者の約8割が東証プライム上場企業に所属
・所属企業(回答数順)
トヨタ自動車、ベイカレント・コンサルティング、凸版印刷、リクルート、
ソフトバンク、日立製作所、三井住友銀行、三井物産、クニエ
デロイト トーマツコンサルティング、三菱UFJ銀行、サントリー 他
調査方法:インターネット調査
調査主体:株式会社ROOKIE
調査期間:2023年8月24日(木)~2023年8月31日(木)
有効回答:335名
【参考URL】「大手企業ハイクラス人材」の副業意識調査を実施