Indeed Japan株式会社は、厚生労働省「雇用動向調査」のデータを元に、転職を主目的とした自発的な離職率の調査・分析を行った。
調査結果は以下の通り。
転職を主目的とした自発的な離職率について分析したところ、2023年1〜6月期は2012年同期比で17.6%上昇していることがわかった。2022年1〜6月期の自発的離職率は4.35％、2023年1〜6月期は4.30％であり、2021年以前とは全く異なる高い水準を示していることが伺える。
年代ごとに転職を目的とした自発的な離職率を算出すると、20代後半と40代前半で離職率の上昇が顕著であることが分かった。特に40〜44歳は2023年上半期に離職率が3.80％とピークに達し、2012年上半期の2.46％から54.8％も高まっている。
Indeed Hiring Labエコノミスト 青木 雄介氏は、「2022年以降、労働者側にはより良い就業機会を見つけたいという意向が強まってきていることが確認されました。さらに労働者はより良い仕事を見つける見通しについて、従前よりも自信をつけているように見えます」とコメントしている。
詳細結果はコチラ
従来の終身雇用から、従業員一人ひとりが自分のキャリアを主体的に考える時代へと変わりつつあります。今回の調査結果からも、若手人材だけでなく経験豊富なミドル人材においても転職意欲が高まっていることが明らかになりました。
今後も同じ傾向は続くと予想されるため、人材獲得だけでなく長期的なキャリア形成支援についても検討していく必要がありそうです！
調査・分析主体：Indeed Hiring Lab
調査・分析対象期間：2012年（1〜6月）〜2023年（1〜6月）
調査方法：厚生労働省「雇用動向調査」の「常用労働者」のうち「パートタイム労働者」を除いた「一般労働者」について、離職理由のうち「個人的理由- うちその他の個人的理由」の離職者から「自発的」な転職率を回帰分析により推計。2012年1〜6月〜2023年1〜6月の平均値を算出した。
【参考URL】Indeed Hiring Lab、「転職を主目的とした離職」の動向を調査
