マンパワーグループ株式会社は、2025年第1四半期(1~3月期)における企業の雇用計画を尋ねた「マンパワーグループ雇用予測調査」の結果を発表した。調査結果は「2025年1~3月において、貴社または貴機関の雇用計画(契約社員、派遣社員等を含む)は今期(2024年10~12月)と比べてどのような変化がありますか?」という質問に基づいてる。
調査結果は以下の通り。
2025年第1四半期における今期(2024年10月~12月)と比較した雇用計画について尋ねたところ、24%の企業が「増員する」、11%の企業が「減員する」と回答した。前年同期の調査と比較して「増員する」が2%増加、「減員する」の回答が3%減少しており、企業の採用意欲が改善傾向にあることが伺える。
業種別に見ても、調査対象の9業種すべてが増員予定だった。中でも最も活発な採用活動が予想されるのは「エネルギー/公益事業」であり純雇用予測は36%で最多となった。次いで「情報技術(IT)」が32%、「素材/資本財」が18%と続く。
「増員する」と回答した企業数の割合から「減員する」と回答した企業数の割合を引き、季節調整値(月々の季節的要因を除去したことを推計した値)をかけた値
組織規模別調査でにおいても全ての組織規模で増員予定となった。特に従業員数5,000人以上の組織が純雇用予測24%と最多であり、前年同期の調査と比較しても+10%と採用意欲が高まっていることが明らかになった。
詳細結果はコチラ
昨年度と比較して、多くの業種・規模の企業で採用意欲が高まっていることがわかりました。2025年の採用市場はますます活発になっていきそうです!
・調査時期:2024年10月1日~10月31日
・調査対象:東京・大阪・名古屋の次の9業種における企業等
・質問内容:「2025年1-3月において、貴社または貴機関の雇用計画(契約社員、派遣社員などを含む) は今期(2024年10-12月)と比べてどのような変化がありますか?」
・調査方法:WEBアンケートによる調査
・有効回答数:日本国内1,050社、世界42カ国・地域では約40,413の公的機関・民間企業