新型コロナウイルスが5類に移行してから1年が経ち、出社回帰の流れが生まれつつある。
このような背景から株式会社MS-Japanは、「リモートワーク可能な求人の割合」（以下、リモートワーク求人）を集計し、昨年の結果と比較した調査レポートを発表した。
調査結果は以下の通り。
リモートワークの頻度は「週1日」が36.5％で最多となった。次いで「週2日」が34.4％、「週3日」が18.8％と続く。昨年と比べて増加したのは「週1日」のみであり、全体として1週間におけるリモートワークの頻度が減少していると明らかになった。
業種別にリモートワーク求人の割合を見ると、その他を除き「金融」「製造」「サービス」「流通・小売」「医療・福祉」が増加、それ以外では減少していた。その他を除いた全体のリモートワーク求人の割合を計算したところ2024年は53.2%、2023年は54.6%となり、前年比で1.4%の減少していることが分かった。
また企業規模別では「1,001人～」が65.8％で最もリモートワーク求人の割合が高く、従業員数が増えるとともにリモートワーク求人の割合が増加していることが分かった。2023年の結果と比較すると、「～10人」は3.2％減少と他の規模よりも変化が多い結果となった。
詳細結果はコチラ
リモートワーク可能な求人の全体的な割合に大きな変化は見られないものの、リモートワークの頻度自体は減少していることが分かりました。出社とリモートを柔軟に組み合わせるハイブリットな働き方ができる企業が増えていると考えられそうですね！
担当者の方は同調査を参考に、働き方のトレンドをチェックしてみてはいかがでしょうか！
・調査対象：2023年1月～2024年11月に転職エージェント「MS Agent」に依頼のあった求人
・調査主体：株式会社MS-Japan
【参考URL】【リモートワーク求人の実態調査2024】コロナ5類移行後のリモートワークはどう変化した？
