ディップ株式会社のディップ総合研究所は、アルバイト・パート採用をする企業の採用担当者とアルバイト・パートとして就業している全国の16～69歳の男女を対象に、「エリア採用に関する実態調査」を実施した。
勤務地を一定のエリアに限定した上で、特定の店舗ではなく複数店舗での就業を前提とした採用。求職者は企業が指定した店舗で就業する。
今回の調査結果は以下の通り。
今後の採用について、「エリア採用」の導入を継続していきたいかを尋ねたところ、「継続にとても積極的である」47.7％、「継続にやや積極的である」35.9％と、実に83.6％の人がエリア採用に積極的であることがわかった。
通常のアルバイト・パート採用とエリア採用を比較したときの効果に関して、「募集時に早く応募者が集まるようになる」「応募者が増える」など、応募スピードの向上や応募数の増加を見込むことがわかった。
また、エリア採用をしたメリットとして「柔軟な働き方が従業員に浸透する」「定着率が上がる」などの声が上がり、88.1％の採用担当者がエリア採用後に「よかった」と感じている。
結果詳細はコチラ
今回の調査結果に対し、同社は「新しい人材を募集するだけでなく、人材を店舗間で循環させるという『エリア採用』は、人材不足を改善する有効な方法の1つになるかもしれません」と分析している。
調査設計・分析：ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 太田瑠美子氏
調査名：ディップ総合研究所「エリア採用に関する実態調査」
・アルバイト・パート採用企業
調査手法：インターネット調査（楽天インサイトモニター利用）
調査対象：アルバイト・パートを採用している企業の採用担当者（人事/エリアマネージャー・SV職/店長・拠点長・施設長・ホーム長・所長）
調査実施時期：2019年12月27日（金）～2020年2月4日（火）
有効回収数：1,976サンプル
・アルバイト・パート就業者
調査手法：インターネット調査（GMOリサーチモニター利用）
調査対象：アルバイト・パートとして就業している47都道府県内に在住の16～69歳の男女
調査実施時期：2019年12月26日（木）～2020年1月10日（金）
有効回収数：3,832サンプル
【参考URL】― 企業の採用担当者 約2,000人アンケート ―複数店舗での就業を前提とした”アルバイト・パート”の『エリア採用』 導入企業の8割以上が継続に積極的
