「転職決意に新型コロナウイルスが影響」約6割、株式会社MAP調査

20代・30代のキャリア支援を行う株式会社MAPは、20〜30代の転職希望者に対し「勤め先での『新型コロナウイルス対応』に関する調査」をテーマにアンケートを実施した。結果は以下の通り。

約7割の会社が新型コロナウイルス対策を実施

現職企業で新型コロナウイルス対策として新たな施策を導入（または導入予定）したかについて、42%の人がリモートワークを導入していると回答した。また、約7割の企業が時差出勤や勤務時間、出勤日の短縮といった対策を実施した一方で、27%の人が「自社では何も対策がなされなかった」と回答した。

「転職決意に新型コロナウイルスが影響」58％

今回の転職に新型コロナウイルスの影響が関係しているか尋ねたところ、58%の人が影響があったと回答した。

具体的な理由として、「他の企業と比較して時差出勤の導入が゙遅かった」「微熱を訴えている社員でも出勤させる風土があった」など会社の新型コロナウイルス対策への不信感が見られた。また、「人員を削減したことにより、業務負担が増えた」などのコロナ禍における会社の体制への不満も原因として挙げられた。

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今回の調査結果を受け、同社リクルーティングアドバイザーの高木氏は「大切な人材の流出を防ぐため、非常時こそ企業努力が不可欠です。今一度、社員満足度を高める施策を考えることが必要なのではないでしょうか」と述べている。