地方移住を「希望する」50.5％、ディップ株式会社調査

ディップ株式会社のディップ総合研究所は、47都道府県在住の15～69歳の男女を対象に、テレワークの導入実態とテレワーク導入による地方移住の意向について調査した。結果は以下の通り。

「テレワークにより業務効率や生産性が高くなった」34.2％

テレワークを活用することによる業務効率や生産性の変化について尋ねたところ、「変わらない」と回答した人が41.0％で最多であった。次いで「高くなった」と回答した人が34.2％と続き、出社しなくとも問題なく仕事が可能であることや移動時間の削減により時間を有効活用できていることが伺える。

地方移住を「希望する」50.5％

テレワークの導入により現在の居住地からの地方移住を推奨もしくは容認されているかについて尋ねたところ、20.8％が「容認・推奨されている」と回答した。そのうち「地方移住を希望する」と回答した人は50.5％と半数を超えた。勤務地の選択肢が広がりワークスタイルを考えるきっかけになったようだ。

結果詳細はコチラ

今回の結果について同社は「テレワークによる生産性がより向上すれば、地方への移住を選択する割合も今後増加していく可能性は高いでしょう」とコメントしている。

【参考URL】～全国47都道府県　約1万人の就業実態一斉調査～地方移住を容認されている2割、うち5割が移住を希望