MAPグループは20~30代の転職希望者男女を対象に「安定した仕事に関する意識調査」を実施した。結果は以下の通り。
安定した仕事（働き方）をしたいかについて尋ねたところ、「かなり思う」「どちらかと言えば思う」と回答した人は合わせて96.1％であった。フリーランスやパラレルワーカーが増加しているものの、転職活動中の若者は安定した仕事を求める人が多いようだ。
安定した仕事の具体的な要素について尋ねたところ、「福利厚生・社内制度が整っている」と回答した人が最多の64.5％であった。次いで「正社員（正規雇用）」62%、「給与や賞与の水準が高い」48.6％と待遇面の回答が続いた。一方で企業の知名度や規模にこだわる「大手志向」に人は14.8％とわずかであった。
今回の結果について、コロナ関連失業者支援事業「安定のお仕事」担当北村氏は「コロナ関連失業者数は増加の一途を辿っていますが、未経験可の正社員求人は減少しており、失業者の早期キャリアチェンジは難しいのが現状です。このような状況下に安定した職が得られないことを『自己責任』として片づけるのではなく、企業が率先してスキルアップの機会作りや育成体制の整備を進め、社会全体で失業者支援と未来を担う若手人材の育成に取り組みたいものです」とコメントしている。
調査内容：キャリア面談事前アンケート
調査対象：MAPグループ転職支援サービス登録者の20〜34歳
有効回答数：575名（男性 196名 女性 379名）
調査方法：面談時にアンケートフォームへの入力方式で実施（設問1、2は複数選択可）
調査期間：2021年1月26日〜3月9日
【参考URL】【アンケート調査結果】コロナ禍に転職活動中の20〜30代、9割以上が「安定した仕事」を希望 会社の知名度や規模にこだわらず、福利厚生や社内制度の充実を求める傾向
