求人掲載件数から給与まで徹底リサーチ!求人マーケット分析【営業職編】

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HRogでは、企業別求人掲載件数ランキングや、求人サイト掲載件数速報など、求人に関するマーケットレポートを日々お届けしていますが、 今回は「営業職」にフォーカスして、2015年1月~7月の「営業職の求人動向」について、都道府県別、職種別、業種別といった集計から、営業職の求人企業ランキングなど、様々な角度からHRogチャートで徹底リサーチしてみました!

調査対象媒体:@Type、doda、エン転職、マイナビ転職、リクナビNEXT

調査対象データ:
2015年1月~7月の各月1回、計7回分の求人データ のべ 220,046件

営業職の掲載件数推移

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全職種、営業職ともに大きな推移はないものの、4月以降やや増加傾向にあり、営業職は全体の1/4程度を占めていることがわかります。程度を占めていることがわかります。

2015年に入り、全職種のグラフを見ると4月に求人件数が大きく減っていることがわかります。新卒入社の新入社員の育成等も関わっていることが予想されます。

営業職を見ると、2月に前月比で9%減少、その後4月まで減少し、5月以降は全職種ともに上昇しています。

1月と7月で比較すると0.4%減で、全職種の16.2%増と比べて少なく、全職種における割合は28.5%から24.5%と減っています。

全職種の求人掲載数が増えているにもかかわらず、営業職はそれほど変わらないことから大きく増加している求人職種は営業職ではないようです。

都道府県別 営業職 掲載件数推移

続いては、都道府県ごとに、営業職求人件数の推移をみてみます。

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都道府県ごとの件数割合をみると、東京都が6割近くの件数と、圧倒的です。 東京都~広島県までの上位10都道府県の合計で全国件数の9割を占めていますが、他の職種を含めた全体としても、同様の傾向となっています。



都道府県ごとの推移を細かく見ていくと、広島県、宮城県、東京都、千葉県などが上昇傾向となっており、福岡県、愛知県、兵庫県などが、下降傾向になっています。

詳細職種別 営業職 掲載件数推移

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(詳細職種に分類できない求人は除外しています)

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2015年7月において「法人営業」の求人掲載件数がトップで多く、営業職求人の53.6%を占めています。件数も、継続的に大きく増加傾向となっています。

次いで「不動産」、「個人営業」、となっており、営業職全体の求人掲載件数と同じような変動で推移しています。

一方で、「ルートセールス」、「医療関連営業」は横ばいか、やや減少傾向にあるようです。
6・7月の推移を見ても、「ルートセールス」に置いては前月比3.5%減、「医療関連営業」に置いては11.8%減となっています。逆に、7月に最も求人掲載件数が伸びた職種は「営業企画」で、20.7%増でした。

詳細職種別 営業職 給与金額推移

次に、詳細職種ごとの求人給与金額の推移をみてみます。

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(掲載給与金額の下限値を集計・月給は金額を14倍して年棒換算して集計)

最も提示給与金額が高かったのは、「医療関連営業」、ついで「技術営業」、「金融営業」と、いずれも高い知識・スキルの求められる営業職が高額となっています。

「医療関連営業」、「技術営業」は、求人件数は伸びていませんが、給与金額は上昇傾向にあります。

景気の上昇傾向は反映しつつも、より高いスキルの営業力が求められているようです。 その他の営業職種の給与金額は、概ね横ばいの傾向となっています。

業種別 営業職 掲載件数推移

続いて、採用企業の業種別に、営業職の求人件数を集計してみました。

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(業種分類できない求人企業は除外しています)

業界別の件数では、「不動産・建設・住宅関連」が件数ベースで1位、次に「IT・通信・インターネット」、「メーカー」と続いています。

件数の推移をみてみると、「不動産」、「建設・住宅関連」、「IT・通信・インターネット」、「商社」、「金融」などが大きく上昇傾向となっている一方、「人材サービス・アウトソーシング」が減少傾向となっています。

業種別 営業職 給与金額推移

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(業種分類できない求人企業は除外しています)

業種ごとの給与金額では、「コンサルティング・リサーチ・専門事務所」、「医療・福祉関連」がTOP2となりました。

金額の推移としては、「コンサルティング・リサーチ・専門事務所」でやや上昇傾向がみられますが、他の業種は概ね横ばいとなっています。 業種ごとの給与金額の推移は、職種ほどの変動の差はみられませんでした。

企業別、営業職の求人掲載件数ランキング

最後に、営業職の掲載件数 企業ランキングです。

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(2015年1月~7月のURLユニークでの掲載件数を企業名で集計)

上位50位の企業を業界別に掲載件数で集計すると、最も多い業界は「金融」で828件、次に「不動産・建設・住宅関連」の795件、そして「人材サービス・アウトソーシング」の550件で、反対に最も少ない業界は小売・流通の61件となりました。

まとめ

なんとなく感覚的には分かっている動向も、こうして数値化してみると、より具体的な動きや流れとして感じられるかと思います。HRogでは今後も、営業職以外にも様々な角度から、日本の求人マーケットのレポートをお届けしていきます!

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(HRog編集部)