【HR Tech特集】”採用する”だけでは不十分! エン・ジャパンが考える、”入社後活躍に繋がる採用”とは

HR Techの正体にせまる!今話題のHR Techサービス特集

ここ数年ですっかりなじみの言葉となりつつあるHR Tech。「言葉は知っているけれど、その本質は今いち、よく分かっていない…」「日々登場し続けるさまざまなサービスを把握するのは一苦労…」 この記事ではそんな人に向けて、今話題のHR Techサービスを掘り下げてご紹介します!

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[Sponsored by エン・ジャパン]

エン・ジャパン株式会社
執行役員 デジタルプロダクト開発本部長
寺田 輝之氏

てらだ・てるゆき/2002年、エン・ジャパン入社。中途採用支援の法人営業を経て、WEBサイトの企画・開発、マーケティングを手掛ける現部署に配属。『エン転職』 『エンバイト』 『カイシャの評判』 『 CAREER HACK 』 『 engage 』など同社を代表する多数のWEBサービスの新規立ち上げ・リニューアルを牽引。2014年4月にデジタルプロダクト開発本部長、2015年4月に執行役員に就任。

6万社以上が利用しているエン・ジャパンの『engage(エンゲージ)』。スマホにも最適化されたスタイリッシュな採用ホームページが無料で手軽に作れ、応募者管理システムやエン転職会員600万人へのスカウト、SNSとの連携など、採用をするための補助機能も利用できるサービスだ。2016年のリリース後、新たに入社後のエンゲージメントを高めることを目的とした機能も追加されている。

「『入社後活躍を支援する』というのが当社の事業スタンス。engageは元々、採用ホームページが無料で作れるサービスでしたが、採用だけでなく、入社後のエンゲージメント向上までをテクノロジーで解決したい。これまでさまざまな企業のコンサルティングをしてきた経験の中から、入社後のエンゲージメント向上につながるエッセンスを抽出して、一般化できるところをサービス化しています」

デジタルプロダクト開発本部本部長の寺田輝之氏は、機能追加の理由をこう話す。それぞれの機能の効果的な使い方について尋ねると、採用の確度を上げ、入社後の定着につなげるためのノウハウが見えてきた。

適性テストの結果は、面接と入社後のコミュニケーションで生かす

適性テストでは、性格や価値観、知的能力、定型・非定型業務の遂行スキル、ストレス耐性、キャリアタイプや志向、職務の適性など、数回の面接ではなかなか見えてこない部分をチェックできる。

「まずは自分たちで適性テストを受けておくと、求職者と社員の価値観や性格を比較することができます。例えば、主体性の偏差値が高い人が集まった部署には、同じく主体性の数値が高い人が合うといった判断ができる。適性テストの結果から自社のアピールの仕方を考えたり、『うちの社員はこんな感じなんですよ』と社員の診断結果を開示して候補者とコミュニケーションを取ったりといった使い方もできます。どうしても面接は候補者の見極めをするという意識になってしまいがちですが、“お互いの情報共有・交換の場”という意識を持つことが大切です。採用候補者と画一的に捉えずに、お互いの理解を深めるために診断結果を使ってもらえればと思っています」

通常の適性テストは費用の負担が大きいものが多いが、engageでは初月10人、それ以降は毎月3名までは無料で利用できる。選考フローに導入しやすいのもポイントだ。

「診断結果は入社後にコミュニケーションの取り方を考えるときの参考にもなります。仮に主体性の偏差値70の人がいたら、偏差値60の人は平均より高いとはいえ、消極的に見えてしまう。だから、主体性の偏差値60の人に対して『もっと積極的に動こう!』みたいなコミュニケーションをとってしまいがちです。でも自分が偏差値70で、彼は偏差値60で、自分より低いものの標準よりも主体性があるということが分かっていれば、適切なコミュニケーションが取れる。フォローもしやすいですし、入社後にギャップを感じて辞めてしまうリスクも軽減できます」

ビデオインタビューは”面接前”に使う

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直接会うことが難しいときに便利なビデオインタビュー。U・Iターン採用や遠方に住んでいる人との面接に利用するだけでなく、「入社前からエンゲージメントを高めるためにも使える」と寺田氏。

「面接で聞きたい内容を面接官が動画で候補者に送り、候補者は面接で聞きたいことを動画で返す。そんな使い方を推奨しています。どのような人とどのような面接をするのかが、事前にお互いイメージできれば、限られた面接の時間が濃いものになるんです。候補者の顔が分かれば受付で『○○さんこんにちは』っていうあいさつもできます。『面接の○○さんいますか?』と呼びかけるのとは、印象が全く違いますよね。

従来ビデオインタビューは候補者をふるいにかけて面接の時間を省略するために使われるケースが多かったですが、採用難の今はそんなに多くの応募を獲得できません。一つ一つの応募を確実に面接や採用に繋げていくために、上手くビデオインタビューを活用していただきたいですね」

離職リスクを把握して、定着のためのフォローをする

新規採用した人材の受け入れから定着、戦力化までの一連の流れを意味する「オンボーディング」という言葉がある。このオンボーディングを支えるために、入社から1年間での離職リスクをアラートする機能を追加。これまでエン・ジャパンが関わってきた3000社の入社から離職に関するビッグデータの分析結果を元に、離職リスクを判断している。

「想定と違う『ギャップ』、直属の上司との『リレーション』、仕事量の『キャパシティ』。入社後1年以内の退職には大きく分けてこの3つの原因があって、本人への質問の組み合わせと入社してからの時期で掛け合わせて、離職のリスクを導き出しています。これまでクライアント企業に行ってきたコンサルティングサービスのノウハウを活かして、対応方法も合わせて提案しています。

入社するまではしっかり候補者をフォローできても、入社後は人事や現場担当者が通常業務に集中してしまって、どうしても新入社員のフォローが手薄になってしまうのが現状です。でも『退職のリスクがあります』とアラートがくれば動けますよね。テクノロジーを使ってやるべきことをあぶり出し、採用担当者には本業に集中してもらう。それが HR Techでできることなので、きちんと採用した人が定着するところまで支援したいと思っています」

入社後のエンゲージメントが高まるような採用を、日本中の企業にしてほしい

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採用情報を求人メディアや採用ホームページで発信し、そこで集まった人に対してビデオインタビューで事前にお互いを知り、適性テストで目に見えない所を認識し、離職アラートで入社後のフォローを助ける。「採用・教育・評価」を軸に事業を展開してきた同社のノウハウをサービスに落とし込み、トータルで提供しているのがengageだ。engageの根底にあるのは「多くの企業で良い採用ができれば、転職する人たちがハッピーになる」という想いだ。

「採用した人が入社後に活躍できて、エンゲージメントが高まるような採用を日本中の企業にしていただきたいんです。最初から完璧な人を採用できることはほとんどないでしょうから、採用した人に対して実効性のある教育をきちんと行っていく必要がある。そしてお互いが納得できる評価をすることで、入社後の定着に繋がっていきます。これまで事業として行なってきた『採用・教育・評価』のエッセンスを抽出したサービスを今後もどんどん出していきたいですね。人材ビジネスを行っている企業として改めて価値を発揮して、良い採用が実現できる場をengageで作っていきたいと思っています」

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(文/天野夏海)