ここ数年ですっかりなじみの言葉となりつつあるHR Tech。「言葉は知っているけれど、その本質は今いち、よく分かっていない…」「日々登場し続けるさまざまなサービスを把握するのは一苦労…」 この記事ではそんな人に向けて、今話題のHR Techサービスを掘り下げてご紹介します！
株式会社ハッカズーク
代表取締役CEO
鈴木 仁志氏
すずき・ひとし／カナダのマニトバ州立大学経営学部卒業後帰国し、アルパイン株式会社を経て、T&Gグループで法人向け営業部長・グアム現地法人のゼネラルマネージャーを歴任。帰国後は、人事・採用コンサルティング・アウトソーシング大手のレジェンダに入社。採用プロジェクト責任者を歴任した後、海外事業立ち上げ責任者としてシンガポール法人設立、中国オフショア拠点設立、フィリピン開発拠点開拓等に従事。シンガポール法人では、人事・採用コンサルティングとソフトウェアを提供し、ビジネスを展開した。2017年、ハッカズーク・グループを設立し現職。自身がアルムナイとなったレジェンダにおいてもフェローとなる。HR Techについての知見も多く、寄稿や講演なども行っている。
「アルムナイ」というワードが、最近HR界隈で注目を集めている。もともとアルムナイは「学校の出身者」を表す言葉だ。
「人材の流用性が高いアメリカのコンサルティング企業やテック系企業では『コーポレート・アルムナイ』という言葉が普通に使われていて、出身企業をアイデンティティとして捉える文化が根付いています。僕は元々人事系アウトソーシング企業にいましたが、企業は採用と人事管理の部分にたくさんの費用を掛けるけど、退職してしまうと関係性は切れてしまうんですよね。辞めたあとのことも考えた関係づくりをやっていきたいと思ったのがアルムナイの事業を始めたきっかけです」
こう話すのは、株式会社ハッカズークの代表取締役CEO・鈴木仁志氏。同社はアルムナイとの関係を築くプラットフォーム『Official-Alumni.com』と、アルムナイに特化したメディア『アルムナビ』を運営している。なぜ退職後の元社員と関係を保つことが必要なのか。
アルムナイが注目される背景にある、個人と社会の変化
アルムナイが注目される背景にある大きな要因は「人生100年時代」と言われる個人の生き方の変化だ。
「これまでは大卒で就職して38年間働き、15年の余生を経て75歳で寿命を迎えるのが平均的な生き方でした。ですが人生100年になると、新たに25年がプラスされます。新卒の約30％が3年以内に辞めるというのは昔から変わっていないし、終身雇用も崩壊しつつある中で、これからの人生はどんどんマルチステージになっていく。そうなると、”繋がり”がすごく大事になってきます」
会社員と兼業している人も含め、日本にはフリーランスが約1000万人いる。だが、このうち初めからフリーランスになる人はほとんどいない。つまり、日本にいるフリーランスのほとんどが必ずどこかのアルムナイというわけだ。テクノロジーの進化が早くなり、求められるスキルは日進月歩で変わっていく。そんな状況において、アルムナイと企業が良好な関係を持つ「アルムナイ・リレーション」は重要な意味を持つ。
「リカレント教育が注目されていますが、世の中の変化に応じて個人は常に学び直さなければいけないし、企業もその都度変わっていかなければいけない。そうなると、同じタレントを１社でずっと抱える従来の方法ではもう成り立たなくなるんです」
アルムナイがもたらす採用のメリット
では、アルムナイとの関係を保つことで、企業にはどのような利点があるのか。
「まず、アルムナイが自社のサービスやブランドのアンバサダー的な存在を担います。また、アルムナイ自身が自社の顧客になることもあれば、友人に勧めることで見込み客の形成にもつながる。さらにアルムナイが転職先で使っている既存の競合他社のサービスを、自社のサービスにリプレイスしてくれることも考えられます」
そして人事にとって見逃せないのが、採用のブランディングにもなるという点だ。
「マッキンゼーのアルムナイは約4万人。そのうち約400人が時価総額1000億円以上の企業のCEOなんです。そういう人を輩出していて、さらに自社との繋がりがあることが求職者にも伝えられれば、それだけで『マッキンゼーに入ればそんな人材になれる』というブランディングができますよね」
さらに企業のカルチャーや価値観を共有しているアルムナイだからこそ、彼らの紹介によるリファラル採用にも繋がりやすい。双方のタイミングが合致すれば、アルムナイ本人が再入社する可能性もある。
一方、アルムナイ本人にとってもメリットはある。転職先の会社で前職を営業先にすることができたり、独立した人であれば、慣れ親しんだ会社から仕事がもらえることは安心感に繋がるだろう。だがこうした直接的な利点だけでなく、アルムナイが元いた会社と関係性を保ちたいと思う理由には「ウェットな動機大きい」と鈴木氏は話す。
「アルムナイはなんだかんだで、自分が卒業した会社への想いがすごくあるんですよ。ゆるく繋がっていたいし、悪い噂が増えてくれば頑張ってほしいと思う。卒業した会社から何かを求められれば、案外積極的に行動もしてくれるんです」
アルムナイ・リレーション構築のポイント
ただ、アルムナイ自身に想いがあっても、それを企業に伝えることができるかどうかは別の話だ。働いていた当時の上司や先輩の顔がよぎり、「言ってあげたいけど言えない」と口を塞いでしまう人は少なくない。
「良い話ならまだしも、悪い話は実名だとどうしても言いにくい。ここを補うために『Official-Alumni.com』では登録時に1つのユーザーアカウントに匿名と実名の2つのIDを付与し、、匿名でもメッセージのやり取りができようにしています。NPSを活用したアルムナイ・リレーション測定の『Gauge』は、回答を見た会社側が詳しく話を聞きたいとリクエストを出し、匿名回答者がOKを出せば実名に変わる仕組みです」
また、社員の状況がさまざまなように、アルムナイの状況も多岐にわたる。「ひとまとめに捉えてアルムナイ・リレーションを構築しようとすると上手くいかない」と鈴木氏。
「所属していた年代や、転職組と新卒入社組、また子供がいる・いないなど、アルムナイの状況はさまざま。例えば起業した人間に『こういうポジションがあるから戻ってきませんか？』とメッセージを送っても、うっとおしいだけなんですよね。どういう属性に何を発信するのか。クラスターを分けることがコミュニケーション上の大事なポイントです」
実際に大半の大手コンサル系企業の多くはアルムナイ向けのプラットフォームを持っているものの、出身者に聞くと多くの人がIDやパスワードを忘れているという。発信する情報の対象者がセグメントできていないため「自分には関係がない」とプラットフォーム上でのコミュニケーションがうまく回っていないことが原因だ。
「ただグループを作るだけならFacebookやLinkedInで十分ですが、それでは情報発信の対象者が選べない。この点を踏まえてofficial-alumni.comでは、管理画面でアルムナイにタグを付け、メッセージを送る対象をタグで抽出できるようにしています」
メッセージのやりとりはチャット形式。チャットでアンケートを取ることも可能だ。
「例えばアルムナイの再入社の可能性を把握するための質問をして、『戻りたい・戻りたくない』というWillと、『戻れる・戻れない』のCanを把握する。そうすれば、例えば妊娠中で『戻りたいけど、戻れない』なら、出産予定日を確認して保育園が決まるタイミングでメッセージを送る。そんな風にそれぞれに適したアプローチができます」
人事の業務が複雑化しても、ベースに信頼関係があれば大丈夫
国は声高に働き方改革を叫び、各社が労働環境を見直している。まさに今、働き方の過渡期であることを実感している人は多いだろう。この変化に企業が適応するための手伝いをしたいというのが、同社がアルムナイの事業を行う動機だ。
「働き方改革は国が発信していますが、僕らは逆だと思っています。個人が変わって、それに企業や組織が適応して、そして国が変わる。すでに個人はどんどん動いているので、そういう個人の変化に組織が適用するためのサポートをしたい。それがミッションです」
働き方だけでなく、採用手法も多様化。さらに退職後のアルムナイ・リレーションまで考えなければいけないとなると、なんだか途方に暮れてしまう。だが、「ベースに信頼関係があればおかしなことにはならないはず」と鈴木氏。
「ありきたりですが、全ては信頼関係だと思うんですよ。『心理的安全性が保たれている職場で個人はパフォーマンスを発揮できる』というGoogle の調査があるけれど、そのためには信頼できる人が同じ職場にいることが大前提です。例えば副業制度を作った会社に話を聞くと、『世の中の流れ』『経営陣からのトップダウン』という理由が少なくない。でもカルチャーや制度を作ることをモノづくりと考えれば、一番大事なのは従業員の声です」
鈴木氏は「絶対に理解しなければいけないのは、これまでの自分たちの姿をベースに判断をされるということ」 と続ける。
「アルムナイ・リレーションに取り組もうと思ったときに、受け入れてもらえるか、拒否されるか。まさにこれまでの信頼関係によると思うんです。お互い信頼していないのにやろうと思ってもうまくはいかない。信頼関係は一朝一夕では作れないけど、だからといって取り組まなければいつまでも変わりません」
信頼関係によって相手の反応が異なるのは、何もアルムナイ・リレーションに限らない。次々と新しいモノが生み出される今、それを取り入れ、そして受け入れられるための土台は信頼関係によって作られる。便利なHR Techの導入を検討するだけでなく、信頼関係を念頭に置いて会社のあり方を見直すこと。そんな当たり前が、”会社と個人のいい関係”をつくるために今一度問われている。
◆アルムナイ・リレーション・プラットフォーム『Official-Alumni.com』概要はコチラ
（文・撮影／天野 夏海）
