近年、人材獲得競争が激化するなかで人材の流動性も高まっており、採用した社員の離職防止が重要になっている。
株式会社ジェイックは、企業の経営者・人事担当者を対象に「年代別の退職状況と退職防止施策」に関するアンケート調査を実施した。
調査結果は以下の通り。
「最も退職を防ぎたい年代をひとつ選択してください」と尋ねたところ、「30代」が28.5％で最多となった。次いで「20代」が27.0％、「あてはまる年代はない」が20.0％と続く。
退職を防ぎたい理由としては、次のような回答が寄せられていた。
30代
・主戦力だから
・中堅として活躍を期待しているから
・今後会社の中心となる年代だから
20代
・最も吸収率が高く、将来的にも戦力になりやすいから
・伸びしろに期待しているから
・将来の企業を担う人材だから
新入社員(入社1年未満)
・育てていきたいから
・将来性があるから
・採用、教育コストを回収できないままの退職を抑制したいから
「各年代に対し、効果があると思う退職防止の施策をすべて選択してください」と尋ねたところ、全年代で「待遇面の向上（給与・福利厚生）」が最も多く選ばれた。
また30代になるにつれ、「働きがいの向上」「キャリア形成の支援」「経営層や上司との定期的な1on1」といった待遇面以外の施策の重要性も高まっていくことが分かった。
詳細結果はコチラ
賃上げの議論が活発になるなか、待遇面の向上は引き続き何よりも重要だと言えそうです。しかし年代別に求められる退職防止施策も変わってくるため、担当者の方は同調査を参考に社員の定着について検討してみてはいかがでしょうか！
調査名称：「年代別の退職状況と退職防止施策」についてのアンケート
調査対象：経営者・人事担当者
調査機関：株式会社アスマーク
調査方法：Webアンケート
調査期間：2024年9月22日～2024年9月25日
回答者数：200名（従業員50名以上の企業の経営者100名、従業員100名以上の企業の人事担当者100名）
【参考URL】【調査】「年代別の退職状況と退職防止施策」を調査
