コロナ禍において、リモートワークの導入やオンライン面接ツールの活用など、業務のデジタル化が加速した。しかし、紙媒体でのやり取りや、アナログなデータ入力を行っている中小企業はまだまだ多い。
株式会社ネットオンは、同社が提供するクラウド型採用サイト作成ツール「採用係長」において、中小企業の採用担当者を対象としてDXに関する調査を行った。
調査結果は以下の通り。
DXという言葉を聞いたことがあるか尋ねたところ、68.0%の事業所が「聞いたことがない」と回答した。
DXという言葉を聞いたことがある事業所に、DXの意味を知っているかどうか尋ねたところ、80.9%の事業所が「意味を知っている」と回答した。DXという言葉を聞いたことがある事業所は、高い割合で意味も認知していることが分かった。しかし、DXを聞いたことがない事業所と、聞いたことはあるが意味は知らない事業所を合わせると全体の74.1%を占めており、認知度向上の必要性を感じる結果となった。
自社のDXの取り組みについて進捗状況を尋ねたところ、9.6%の事業所が「DXが進んでいる」と回答し、50.0%の事業所が「進んでいない」と回答した。DXを知っていても取り組みには至っていない事業所が多いようだ。
DXを知らない事業所にDXの意味を説明し、改めて興味があるかどうか尋ねたところ、43.1%の事業所が「DXに興味がある」と回答した。DXへの関心は低くはないことから、認知が進めば中小企業においてもDX推進が期待できる。
DXを知らない事業所に今後DXが進むと思うかどうか尋ねたところ、62.8%が「当面の間は進まないと思う」と回答し、実効性については関心の高さに反する結果となった。進まないと思う理由については、「現状で予算がない」という声や「システムがアナログでデジタル化を進めるための予算がない」などの声が挙がった。
一方で、合わせて37.2%の事業所はDXが進むことを予想している。進むと思う理由を尋ねたところ、「デジタル化することで管理や効率が上がると思う」という声や、「デジタル化しないと時代に取り残されると思う」などの声が挙がった。
中小企業がDXを推進するには、現場の社員の負担にならないように、段階を踏んで始めていくことがポイントだ。採用管理システムの導入やオンライン面接ツールを活用するなど、自社に合う手段を検討してみてはどうだろうか。
調査期間：2021年10月15日（金）～2021年10月21日（木）
調査方法：インターネット調査
調査対象：「採用係長」利用事業所の人事・労務担当者
有効回答数：294名
【参考記事】「DXを知らない」は74.1％。中小企業のDX推進には認知向上が不可欠｜中小企業におけるDXの実態調査
