2022年は「テレワークを増やしたい」一方で実態は「出社が増える」人が多数、株式会社ライボ調査

2020年、2021年は新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人々の意識や働き方などが大きく変化した年だった。今後も感染の再拡大が懸念されており、2022年はこの2年間を踏まえより時代に最適化した働き方が浸透していくと考えられる。

株式会社ライボは、同社が運営する「Job総研」において「2022年 働き方意識調査」を実施した。

調査結果は以下の通り。

仕事始めは出社の社会人が61.3%

2022年の仕事始めの勤務形態について尋ねたところ、「出社必須」と回答した人が41.2%、「必須ではないが出社」と回答した人が20.1%だった。合計の61.3%が仕事始めの日は出社すると回答した。また「テレワーク必須」は9.9%、「必須ではないがテレワーク」は26.8%で、仕事始めの日はテレワークだと回答した人は合計36.7%となった。

2022年は「テレワークを増やしたい」一方で実態は「出社が増える」

2022年はどんな働き方を希望するか尋ねたところ、「テレワークを増やしたい」と回答した人が31.8%で最多だった。次いで「出社頻度を減らしたい」が26.5%、「テレワーク必須が良い」が18.1%と、合計で76.4%の人がテレワークで働くことを希望する結果となった。

その一方で、2022年1月の働き方の予定を尋ねたところ、「出社頻度が増える」「出社必須」「テレワークが減る」と回答した人は合計で61.1%だった。オンラインで働きたいという人々の希望と実態との間には大きなギャップがあるようだ。

自由記述コメントでは「もはやオンラインでの業務は当たり前になりつつあるのにコロナ前の働き方に戻す理由があるのか？」と出社の必要性を問う意見もあった。

2021年の働き方満足度、高い年代ほど低く

2021年の働き方について満足度を尋ねたところ、「大変満足」と「やや満足」合わせて58.9%の人が満足と回答した。

また年代別に結果を見ると、30代が65.7%と最も満足度が高く、僅差で20代が63.6%であった。一方で40代、50代と年代が高くなるにつれ満足度が下がる結果となっており、テレワークやオンライン会議などの新しい働き方に順応しやすい若い世代の方が満足度が上がりやすかったと考えられる。

詳細結果はコチラ

テレワークが社会全体に浸透し、環境の整備も進んできた。テレワークと出社を適宜使い分けるなど、社員がパフォーマンスを最大化できるよう、企業側が制度を整えていくことが重要だろう。

【参考URL】Job総研による『2022年の働き方意識調査』を実施　理想の働き方8割がオンライン 現実は出社増でギャップ生じる