コロナ禍によるリモートワークの普及やDX推進の流れを受け、デジタル人材の需要が高まっている。そのためデジタル人材の採用競争が激しくなっており、獲得に苦戦している企業も多い。
ウォンテッドリー株式会社は、同社が運営するビジネスSNS「Wantedly」において、企業と働き手の双方を対象にデジタル人材に関する調査を行った。
調査結果は以下の通り。
自分の会社でデジタル人材は充足しているか尋ねたところ、69%の企業が「不足している」と回答した。
また「不足している」と回答した企業に対し、どんな職種のデジタル人材を必要としているか尋ねたところ、「エンジニア・プログラマ」が67%で最多であった。次いで「プロジェクトマネージャー」が53%、「テックリード」が41%と続く。
自社の雰囲気について近いものを尋ね、デジタル人材が充足している企業と不足している企業の回答を比較した。最も差が大きかったのは「新しいスキルを磨くことが奨励されている」の回答比率で、充足している企業は不足している企業よりも12ポイント高かった。他にも「女性が活躍している」、「意思決定がボトムアップだ」、「意思決定スピードがはやい」などの項目において充足している企業は不足している企業よりも回答比率が高かった。
また、デジタル人材に現在所属している企業を他の人に勧めるか尋ね、「推奨者」と「非推奨者」のグループに分けた。「非推奨者」に現職への不満点を尋ねたところ、「成長できる環境かどうか」と回答した人が69%で最多であった。
デジタル人材は自身のスキル磨きができる環境を求めており、実際に成長環境を提供できている企業はデジタル人材が充足している傾向があるようだ。デジタル人材の確保に課題を感じている企業は、スキル取得のための学習補助などの環境整備を行うと良いかもしれない。