
株式会社FULL HOUSE
取締役COO/共同創業者
加瀬 浩之 氏
かせ・ひろゆき/2012年から新卒領域に携わり、企業側では累計500社以上の採用活動を支援し、学生側では3,000人以上の学生と個別にキャリア面談を実施。現在はWebメディア事業とキャリアデザイン事業を統括し、60社以上の就活支援サービスとの連携を通じて、学生との接点づくりから面談、サービス利用までの仕組みを構築している。新卒採用市場、就活エージェントの活用、学生集客・母集団形成、接点後の企業理解・志望度形成を専門に、記事の執筆・監修、寄稿、専門家コメント、セミナー登壇などを行う。
【本記事は株式会社FULL HOUSE様よりご寄稿いただきました】
就活エージェントにとって、予約数や面談数は事業成長を支える重要な指標です。しかし、予約後にキャンセルや無断欠席が発生すれば、用意した面談枠を活用できず、学生にもエージェントにも価値は生まれません。面談を実際の成果につなげるには、予約を獲得するだけでなく、学生がサービス内容を理解し、相談したいことを整理したうえで参加できる状態をつくる必要があります。面談後の求人提案や継続支援に進んでこそ、集客が成果に変わります。
筆者は2012年から新卒領域に携わり、これまで3,000人以上の学生と個別に面談してきました。現在は取締役COOを務める株式会社FULL HOUSEで、就活エージェントを中心とする60社以上の就活支援サービスと連携し、学生との接点づくりから面談、サービス利用までの一連の運用に携わっています。その経験から、面談後に表面化する問題の一部は、面談前の案内に起因すると考えています。
本稿では、面談枠を有効に活用し、面談数を持続的に増やすための「面談前の運用設計」を5つの工程で解説します。
目次
面談数を持続的に増やすには3つのズレを減らす
就活エージェントの運営では、集客、予約、面談、求人紹介の各工程で異なる指標を追いがちです。流入経路も自社メディアや広告、イベント、提携先からの紹介など多岐にわたります。各担当者が自分の工程だけを最適化すると、案内の仕方や支援方針に一貫性がなくなり、学生の期待と実際の支援内容に差異が生じます。そのため、各担当者が共通認識を持ち、次の3つのズレを減らすことが重要です。
1つ目が「目的のズレ」です。学生は就活相談を受けるつもりでも、エージェントは求人紹介を前提に面談を進めることがあります。一方で、すぐに企業を紹介してほしい学生に対して自己分析から始めれば、期待外れだと感じられるかもしれません。
2つ目が「理解のズレ」です。「無料で就活をサポートします」とだけ案内しても、支援内容や求人紹介の有無、その後の連絡方法までは伝わりません。内容が曖昧なまま予約すると、日程が近づいた段階で不安が生じ、キャンセルや無断欠席につながることがあります。
3つ目が「対象のズレ」です。卒業年度、希望勤務地、志望職種、就活状況などがサービスの対象と合っていなければ、面談を実施しても十分な支援ができません。これはエージェントの工数を失うだけでなく、学生に「相談しても意味がなかった」という不信感を残してしまいます。
面談前の運用設計とは、こうしたズレを面談前にできる限り小さくし、学生とエージェントが同じ認識で面談に進める状態をつくることです。

面談前の運用設計を構成する5つの工程
最初に確認すべきなのは、学生の属性だけではなく、現在の就活状況です。卒業年度や学校名だけでは、必要としている支援内容を判断できません。
就活を始めたばかりの学生、選考中の学生、内定先の決定に迷っている学生では、それぞれ面談に求める役割が異なります。最低限として、卒業年度、希望する業界・職種・勤務地、選考状況、相談したい内容などを確認すると良いでしょう。
ただし、申込時に質問を増やしすぎると離脱を招く可能性があります。申込フォームでは対象判定に必要な項目に絞り、詳しい希望や悩みは申込後や面談時に確認するなど、必要な情報を段階的に集めることが重要です。
就活エージェントの案内では、提供できる支援内容だけでなく、できないことも明確に伝える必要があります。
「面談を受ければ必ず自分に合う企業が見つかる」「短期間で内定を獲得できる」と受け取られる表現は、予約数を一時的に増やしても、面談後の不満や離脱につながります。紹介できる求人は時期や希望条件によって異なり、十分な提案ができない場合もあることを事前に伝えましょう。
事前案内では、運営会社、相談内容、求人紹介の有無、所要時間、実施方法、利用後の連絡方法などを簡潔に示します。また、参加や継続利用は本人の意思に基づくものであり、特定企業への応募を強制しないことも伝えるべきです。
このように、都合の良い面だけを強調せず、支援できる範囲を正確に伝えることが、面談時の信頼形成につながります。
面談前に「今回は何を相談したいですか?」と1問入れるだけでも、学生の参加姿勢は変わります。たとえ明確な答えが出なくても、「自分に合う業界を知りたい」「面接で落ちる原因を整理したい」「今の内定先に決めていいか相談したい」といった仮の目的があれば、面談担当者も会話を始めやすくなります。
また、事前案内の段階で面談内容を決めつけないよう注意が必要です。学生の希望を確認せずに「求人を紹介してもらえる」「ESを添削してもらえる」と伝えると、実際の面談内容とのズレが生じてしまうことがあります。
面談前には、学生が相談したい内容を一言で表現でき、その内容を面談担当者が事前に把握できる状態をつくります。これにより、面談の冒頭から学生の課題に沿って話を進めやすくなり、学生も自分の希望に合った支援を受けられていると感じやすくなります。
学生は授業や研究、サークル、部活動、アルバイト、選考などを並行して進めているので、申し込んだ時点では参加意欲が高かったとしても、日程が近づくにつれて優先順位が下がることは珍しくありません。
そこで、申込直後の予約完了通知、前日または当日のリマインド、オンライン面談のURL、服装、所要時間、変更・キャンセル方法を分かりやすく伝えます。連絡経路が複数ある場合は、どの連絡を正式な案内とするかも統一します。
なお、リマインドは回数を増やせばいいわけではありません。異なる担当者から同じ内容が何度も届けば、学生は管理されている、急かされていると感じるため、集客・予約担当と面談担当の間で、誰が、いつ、何を伝えるかを決めておく必要があります。
面談前の運用設計は、一度作って終わりではありません。面談後の結果を振り返り、集客方法や事前案内を継続的に見直すことで機能します。
確認すべきなのは、面談実施率だけではありません。次回接点に進んだ割合、求人提案につながらなかった理由、学生から寄せられた不満、キャンセル理由、対象外となった理由なども見ます。ただし、学生の個人情報や相談内容を、本人の同意なく必要以上に共有してはいけません。改善に必要な情報を定義し、個人を特定しない集計や分類方法も活用するようにしましょう。
例えば「連絡が取れない」で終わらせず、案内の内容が分かりにくかったのか、予約から面談までの期間が長かったのか、連絡手段が学生に合っていなかったのかなどを分けて考えます。原因を具体化できれば、申込フォーム、案内文、対象条件、リマインドのうち、どこを直すべきかが見えてきます。

5つの工程を日々の運用に定着させる
5つの工程は、個別に実施するだけでは十分ではありません。状況確認から面談後の振り返りまでを一連の流れとして設計し、担当者が変わっても同じ基準で運用できる状態を目指します。
筆者も就活エージェントの学生集客支援に携わる中で、学生の就活状況と相談内容を確認し、支援内容や面談の目的を事前に伝えたうえで、本人が納得して面談に参加できる状態をつくることを重視しています。
このような対応を属人的な気配りで終わらせず、質問項目、案内文、意思確認、結果の共有方法として仕組み化します。その上で、参加後の結果と学生の評価を改善に反映し、面談後の成果向上につなげていきましょう。
学生の声から面談品質を見直す
筆者は学生との面談やサービス利用後の聞き取りを通じて、就活エージェントに対する意見を回収しています。すべてのエージェントに当てはまるものではありませんが、学生から不満が寄せられることも少なくありません。
例えば、返信が遅い、面談の開始時刻に遅れる、雑談に時間を使い過ぎて相談が進まない、距離を縮めようとしてタメ口で話す、学生の意見を聞かずに高圧的な態度を取るといった声です。反対に、応募や承諾を促したい場面だけ連絡が増え、学生が相談したい時には返信が遅くなるという不満も出てくることがあります。
求人紹介では、「なぜこの企業が自分に合うのか」という背景の詳しい説明がなく、エージェント側の都合で紹介されているように感じる学生もいます。また、希望する業界、職種、勤務地、休日などと異なる求人を大量に提案したり、興味の薄い企業への一括応募を促したりすれば、マッチングに対する信頼は失われます。さらに、紹介企業の社風や働き方に関する個別の質問に答えられず、画一的な説明に終始することも離脱につながってしまいます。
中でも特に避けるべきなのが、学生の意思を尊重しない選考誘導です。「今すぐ承諾しないと後悔する」「他社の選考を辞退した方がいい」「もう就活を終えるべきだ」と結論を急がせる行為は、学生にとっては支援ではなく圧力になります。いわゆるオワハラと受け取られる行為は、学生との信頼だけでなく、紹介先企業の印象まで損ねかねません。
こうした声を個々の担当者に対する苦情で終わらせず、組織の改善項目に置き換えることが重要です。初回返信までの基準となる時間、面談の開始時刻と面談内の時間配分、求人ごとの推薦理由、連絡頻度、応募・承諾時の意思確認の取り方、担当変更時の引き継ぎ方法などを明文化します。さらに、学生の声を定期的に集約し、担当者の指導や運用改善に反映します。この循環によって、面談枠の活用効率と支援品質を同時に高められます。
面談数を起点に面談後まで評価する
面談数は流入経路を問わず重要な指標ですが、単独で見るだけではどこで成果が止まっているのかを判断できません。予約された枠を実施と次回接点につなげるために、申込から面談後までを連続して確認します。
基本となるKPIは、申込数、予約完了率、面談実施率、次回接点移行率です。ここでいう次回接点とは、2回目の面談、求人提案、選考応募など、初回面談後に設定する次の行動を指します。予約完了率は「予約完了数÷申込数」、面談実施率は「面談実施数÷予約完了数」、次回接点移行率は「次回接点数÷面談実施数」で算出します。加えて、キャンセル理由、対象外理由、支援終了理由などを分類し、流入経路や案内方法、学生の就活状況ごとに比較すると、ズレが生じている工程を把握しやすくなります。
ただし、面談後の移行率だけで流入経路の良し悪しを判断すると、短期間で成果につながりにくい学生を受け入れない運用になりかねません。例えば、就活を始めたばかりの学生は、自己分析や企業選びから支援する必要があるため、求人応募や次回面談に進むまでに時間がかかります。一方で、内定獲得を急いでいる学生は、早い段階で求人応募や選考に進む可能性があります。そのため、移行率が低いという理由だけで面談枠を減らしたり、対象学生を過度に絞ったりせず、学生の就活状況や相談目的ごとに数値を分けて、改善すべき点を見極めることが大切です。
面談前の質が面談枠の拡大を支える
学生集客は、会員登録や面談予約をしてもらって終わるものではありません。流入経路にかかわらず、学生の現在地を理解し、サービスの役割を正確に伝え、面談を受ける意味をつくったうえで、適切な支援につなげる必要があります。
面談数を増やすことは、より多くの学生に支援を届けるうえで重要です。ただし、学生の期待と実際の支援内容が一致しなければ、キャンセルや早期離脱につながり、せっかく用意した面談枠を十分に活用することができません。
面談前の運用設計の目的は、質を理由に面談枠を減らすことではありません。予約された枠の実施率を高め、その後の支援にもつなげることで、エージェントがより多くの学生を受け入れられる状態をつくることです。学生の納得感とエージェントの成果を両立できれば、面談枠を継続的に拡大し、事業成長を支える基盤として活用できるでしょう。
(寄稿・株式会社FULL HOUSE)
