売れる営業マンになるためには人事の課題やニーズを理解するだけでなく、人事トレンドにも精通することが不可欠。そこで「副業・リモートワーク・短時間勤務」という3つのキーワードに注目し、そこに隠れた求人ニーズを探ります!
フロッグでは、人材業界・採用担当者向け求人データ分析ツール『HRogチャート』をご提供しています。
目次
なぜ今「副業」「リモートワーク」「短時間勤務」に注目すべき?
本業以外の仕事を複数持つ「副業」や、会社に出社せずに仕事をする「リモートワーク」、勤務時間を短くして働くことができる「短時間勤務」など、多様な働き方が徐々に世の中に広がっています。
「採用」という観点で見たときに、こういった多様な働き方を企業が取り入れる理由は主に以下の2つのケースが考えられます。
時間的・物理的な制約のために、今まで取りこぼしていた人材を採用したい
企業が多様な働き方を導入する目的の一つとして、就労意欲とスキルは自社とマッチしているものの、時間や場所の制約があったために今までは採用が難しかった求職者を、多様な働き方を認めることによって積極的にしていきたいというものがあります。
働きやすい環境を整備することによって、より優秀な人材を引きつけたい
企業が多様な働き方を導入する目的の一つとして、働きやすい環境を整備することで、採用する難易度が高い優秀な人にも引きつけたいということが考えられます。
これらの理由から、「副業」「リモートワーク」「短時間勤務」を取り入れている企業は求人ニーズが高いと考えられます!
そこでHRog編集部で「副業」「リモートワーク」「短時間勤務」がキーワードに含まれる求人を掲載している企業の求人件数ランキングを、日本中にある約100の求人媒体から集計ができるHR業界向けクラウドサービス「HRogチャート」を使って分析してみました!
今回の調査データ
データ取得元:HRogチャート(今回はフリープランを使ってデータを集計しました!)
勤務地対象エリア:全国
調査対象:doda,type,エン転職,マイナビ転職,リクナビNEXT
対象期間:2018年5月
副業=優秀な人材を採用したい企業!
副業とは・・・?
副業(ふくぎょう)とは、本業とは別の副収入を得られる仕事のこと。「働き方改革」の一環として政府が副業を推進しようとする流れを受け、2018年は「副業元年」になるとも言われています。また求職者の間でも、スキルアップや収入を増やす手段として副業が注目されています。
ランキングを見てみると、「副業」が含まれる求人を掲載している企業はIT業界や人材業界の企業が多いようです。
優秀な人を採用しようと思っても、優秀な人には常に仕事が舞い込んでくるものです。人材の流動性が高まり、働き方が変わる今、自社で優秀な人材を”独占”するのは難しい現状で副業を可とする企業では「優秀な人材を採用したい」という求人ニーズを持っているのではないでしょうか。
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リモートワーク=生産性を向上させたい企業!
リモートワークとは・・・?
リモートワークとは、会社のオフィスに出社せず遠隔で仕事を行うこと。企業がリモートワークを導入することによって、場所の制約なく優秀な人材を採用できたり、求職者側も子育て・介護と仕事の両立させながら働ける人を採用できるなど、多様な人材を採用することが可能となります。
ランキングを見てみると、「リモートワーク」が含まれる求人を掲載している企業はIT業界や広告業界の企業が多いようです。
企業はオフィスを固定した勤務形態から、リモートワークを導入することで生産性・効率性を向上させようとしています。さらに、子育てや介護など時間・距離的な制約がある求職者にも採用の門戸を開くことができるため、オフィス勤務のみの場合よりも優秀な人材を採用できるチャンスも広がります。企業の求人ニーズをしっかりキャッチしていきましょう!
短時間勤務=従業員数が多い大企業!
短時間勤務とは・・・?
短時間勤務とは、その名の通り勤務時間を短縮して働くことができる制度のこと。子育てや介護など様々な事情により、定時まで働くことが困難なときに利用されています。
ランキングを見てみると「短時間勤務」が含まれる求人を掲載している企業は社員数の多い企業が多いようです。「福利厚生を充実させて、長期間働いてくれる人を採用したい」という求人ニーズをしっかり読み取っていきたいですね。
まとめ:トレンドをしっかりおさえてアタックするべき企業をリストアップしよう!
今回は「副業」「リモートワーク」「短時間勤務」を導入している企業の特徴と、その導入意図を考えてみました。
求人ニーズの高いクライアントの考えや行動を予測することが、売れる営業マンになるための第一歩。そのためにも人事トレンドをキャッチアップして、求人ニーズの高い企業をリストアップし戦略的にアタックしていきましょう!
(HRog編集部)
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