65.2%の人がやりがいのある「転居を伴う転職」に前向き、株式会社ビズリーチ調査

コロナ禍をきっかけに、地方企業への転居を伴う転職が増えている。総務省が発表した東京都特別区部の人口移動調査によると、2021年には2014年以降初めての転出超過となった。

株式会社ビズリーチは、同社が運営する即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」において、キャリア観や転職に対する意識を調査した。

調査結果は以下の通り。

直近1年で転職への意欲が高まった人は85.1%

直近1年で転職に関する意識が変化したか尋ねたところ、85.1%の人が「転職への意欲が高まった」と回答した。転職を検討する理由としては「企業・事業に将来性を感じられなくなったから」が48.6%で最多となり、「経験・スキルが生かせていないから」が45.7%と続いた。

やりがいのあるポジションであれば「転居を伴う転職」に前向きな人は65.2%

やりがいのあるポジションであれば、転居を伴う転職を前向きに検討するか尋ねたところ、65.2%の人が「検討する」または「どちらかといえば検討する」と回答した。

また、転居を伴う転職を前向きに検討するポジションの要素としては「年収が高い」が60.4%で最多となった。次に「これまでの経験を還元できる」が58.7%、「裁量権がある」が35.8%と続いた。

今回の調査では「年収の高さ」や「これまでの経験を活かせる」などの要素がそろったポジションであれば、転居を伴う転職にも前向きな人が多いことが分かった。個人のニーズが多様化し、転職の選択肢も広がっている。自社に必要な人材を採用するためには、経験に見合った報酬やポジションの魅力を伝える工夫が重要だ。

【参考記事】＜即戦力人材にアンケート＞ビジネスパーソンの約7割が、やりがいがあるポジションであれば「転居を伴う転職」を前向きに検討。地方企業への転職事例が増加