コロナ禍による雇用変化がメンタルヘルスに影響した女性は70.0%、株式会社ライボ調査 | HRog

コロナ禍が始まって1年半が経過し、新しい働き方やライフスタイルが定着しつつある。一方で総務省の労働力調査によると、初めての緊急事態宣言が発令された2020年4月には雇用者数が106万人減少している。そのうち約70％にあたる74万人が女性と、特に女性は影響が顕著だ。

株式会社ライボは、女性社会人を対象とした「働く女性とコロナ禍の関連調査」を実施した。

調査結果は以下の通り。

「雇用形態の変化があった」勤続3年以内の人が67.1%

コロナ禍による雇用形態の変化の有無について尋ねたところ、「ある」と回答した人は75.0%、「なし」と回答した人は25.0%であった。「ある」と回答した人に雇用変化前の勤続年数を尋ねたところ、「1年以内」と回答した人が34.3%で最多だった。「3年以内」の32.8%と合わせると、コロナ禍によって雇用形態が変化した人のうち、勤続年数が3年以内の人が67.1%を占める。また勤め先の業界について尋ねたところ、「サービス業」が13.8%で最多となった。

雇用変化にポジティブな人が53.8%、リモートで働き方が自由に

コロナ禍が影響する雇用変化が「ある」と回答した人に雇用変化をどう受け止めているか尋ねたところ、「ポジティブに受け取っている」と回答した人が53.8%と半数を超えた。雇用変化をポジティブに捉えている理由について尋ねたところ、「リモートワークの増加により自由に使える時間が増えた」と回答した人が54.2%で最多であった。その他にも「ライフワークバランスが取りやすくなった」「会社の飲み会やしがらみがなくなった」など、リモート化による自由を感じている人が多くみられた。

雇用変化によるメンタルヘルスへの悪影響があった人は70.0%

雇用変化をネガティブに捉えている人に具体的な影響を尋ねたところ、「解雇・雇い止め」と回答した人が30.0%、「自発的に退職せざるを得なかった」と回答した人が16.7%と、新型コロナウイルスの影響で離職に至ったケースが合わせて46.7%にのぼった。他にも「収入が減った」が30.0%、「ボーナスカット」が26.7%と、経済的な影響も多く挙げられた。また雇用変化によるメンタルヘルスへの影響の有無について尋ねたところ、「影響があった」と回答した人は70%だった。