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HR Techの正体にせまる！今話題のHR Techサービス特集
ここ数年ですっかりなじみの言葉となりつつあるHR Tech。「言葉は知っているけれど、その本質は今いち、よく分かっていない…」「日々登場し続けるさまざまなサービスを把握するのは一苦労…」 この記事ではそんな人に向けて、今話題のHR Techサービスを掘り下げてご紹介します！
エン・ジャパン株式会社
執行役員 デジタルプロダクト開発本部長
寺田 輝之氏
てらだ・てるゆき／2002年、エン・ジャパン入社。中途採用支援の法人営業を経て、WEBサイトの企画・開発、マーケティングを手掛ける現部署に配属。『エン転職』 『エンバイト』 『カイシャの評判』 『 CAREER HACK 』 『 engage 』など同社を代表する多数のWEBサービスの新規立ち上げ・リニューアルを牽引。2014年4月にデジタルプロダクト開発本部長、2015年4月に執行役員に就任。
エン・ジャパンによると、求職者の約70％が仕事探しの際に企業のホームページを参考にしているそうだ。だが、自社の採用ホームページで最新情報をきちんと発信できている企業は決して多くない。また、モバイルやソーシャル対応までを含めた採用広報を100％行えている企業となると非常に少ないのが現実だ。
こうした現状を受け、エン・ジャパンは無料で簡単に自社の採用ホームページが作成できるサービス『engage（エンゲージ）』を2016年にリリースした。利用企業数は6万社を超え、「おそらく日本で一番利用企業の多いHR Techサービスである」と執行役員の寺田輝之氏は話す。
会員数600万人の転職サイト『エン転職』を運営する同社への取材を通じて、これからの採用における“採用広報”の重要性が見えてきた。
”採用告知”の求人メディアと、”伝えたい情報を伝える”採用ホームページ
転職サイトに広告を出す目的は、もちろん採用をするためだ。だが、労働人口が減って採用難が続くと予想される現状を考えると、その目的を改める必要がある。
「“自社が採用していることを告知する場所”が求人メディアで、“そこで伝えきれない情報を補う場所”が採用ホームページです。これまでは求人メディアに広告を出せばそれなりに応募がありましたが、今はそもそもの応募を集めることが難しい時代。だからこそ、これからは求職者に選ばれるための情報発信が必要です」
よほどの有名企業でない限り、求職者が求人の有無を知るのは求人メディアやエージェントからの紹介だ。「どの企業がどんな求人の募集をしているのか」を、同じ広告フォーマットで比較しながら検討できる場所として、求人メディアは重要な役割を果たす。
ただ、多数の求人広告が並ぶ求人メディアでは、掲載している企業間で競争が発生する。競争に勝つために求職者の引きになる情報を発信したい一方で、現実として知っておいてほしい情報もある。そこを補うのが、採用ホームページというわけだ。
「例えば、とある求人メディアでは給与情報が出せないし、アルバイト情報誌はそもそもの情報量が少ない。そういうときに採用ホームページが整っていれば、求職者は不足している情報をチェックすることができます。その上で応募してくれた方は自社に対して最低限の理解があるから、『面接にきてもらったけど全く違ったな』というお互いのミスマッチも防げるんです」
自社のことを知ってもらえれば共感してもらえるはず。そんな想いを持っている企業は多いだろう。以前であれば、面接に来てもらってしっかりと自社のことを説明することもできたが、今は面接に来てもらうこと自体が難しい。つまり、“伝えたい情報”をこれまで以上に発信しなければならない。
「engageは専門知識が不要なので、システム担当者に依頼することなく自分で更新できることに魅力を感じてくださるユーザーは多いですね。店舗や部署ごとに担当者が採用ページを作ることもできます。モバイルにも対応した採用ホームページを作って終わりではなく、600万人の会員がいるエン転職のデータベースにスカウトが送れたり、SNS やIndeedなどと連動できたりと、マーケティングの部分も支援しています」
悪い口コミは“よりいい会社”に改善するための材料
こうした求人メディアと自社の採用ホームページ以外に、情報発信の場として活用してほしいのが口コミサイトだという。
「当社は『カイシャの評判』という日本で一番アクセスが多い口コミサイトを運営していて、クライアント企業には『社員に口コミを投稿してもらいましょう』と話しています。今は口コミを見るのが当たり前の世の中です。例えば『食べログ』でお店を探すとき、評価や口コミが付いているお店は検討の土台に上がるけど、口コミがないお店はそもそもどんなお店なのかが判断できませんよね。求職者にとって、社員からの口コミは何よりもリアルな情報ですから、ここの発信は重要なんです」
口コミと聞くと、最初に浮かぶのが「悪い口コミが付いたらどうしよう」ではないだろうか。だが寺田氏は「ネガティブな声も出してほしい」と続ける。
「悪い意見をマイナスに捉えるのではなく、PDCA を回して“よりいい会社”になっていくために使ってほしいんです。そもそも企業は従業員の不満を知らないことの方が多い。『そんなことならすぐ変えるのに』と、早々に改善されることも少なくありません。時系列で見たときに口コミが改善されていれば、『良くなっている会社』ということも分かりますし、それってポジティブですよね。それに求職者も『こういう側面もあるんだな』と思って見ているので、100%鵜呑みにするわけではないんですよ」
求職者からの評価が高い会社に全員が入社できるわけではない。仮に求職者からの評価が元々は低かったとしても、同程度の評価を受けている企業の中での比較になったとき、検討材料となる口コミの重要性は言わずもがなだ。
「求職者にとって社員による口コミは、“会社に対してのロイヤリティを感じているか”を測る一つの指標になると思っています。口コミが多ければ『口コミを書いてもいい会社である』ということだし、辞めた人ばかりが書いているのか、今働いている人たちが書いているのかでも、なんとなく温度感は伝わるものです」
「今は発信しないと選ばれない時代」と寺田氏。ネット炎上や悪評以上に、“発信しない”ことそのものがリスクになりかねない。採用手法や雇用情勢だけでなく、情報発信の変化も人事は念頭に置く必要がありそうだ。
求人メディアだけでなく、自社サイトでのコンバージョンを上げる
雇用情勢が厳しい中では「自社に興味を持ってくれた人を捕まえる努力をすることが大きなポイント」と寺田氏は話す。
「求人メディア内だけで応募数の競争をするのではなく、自社のホームページに来た時に応募率を上げる動きを行っていく。多くの企業が自社ホームページに求人メディアのリンクを貼っていますが、求職者からすると、転職サイトを見て気になって会社ホームページを見にいったら、また元のサイトに戻されるんですよね（笑）。でもそれが採用広報の現実だったんです。これまでは人事の意識を変えるきっかけもツールもなかったので、どうしていいのか分からなかった。でも今は『どの課題を解決したいのか』という視点でHR Techツールが選べるようになってきています」
採用の専門家として多くの企業を見てきたエン・ジャパンが作ったengageは、採用までに発生するであろう課題をツールを通じて解決し、採用の一連の流れをサポートしてくれる。「採用頻度が低く、採用課題どころか採用の仕方も分からない企業に使ってほしい」と寺田氏。
ただ求人メディアに広告を出すだけの採用を脱して、自社の採用ホームページを活用し、伝えたいことを抜かりなく発信する。”採用広報力”は、これからの人事に不可欠なスキルになりそうだ。
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（文／天野夏海）
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