【Indeed特別認定パートナー特集 #03】メンバー同士の密なコミュニケーションが高速PDCAを実現させる|GMO TECH株式会社

Indeed特別認定パートナー特集

インターネット上のあらゆる求人情報を検索できるサービス、Indeed。求人検索エンジンとして、求人情報の掲載とリスティング広告という2つの側面を持つ同サービスを取り扱う代理店には、人材業界やWEB広告業界をはじめ多種多様な企業が存在する。今回の特集ではIndeed特別認定パートナー企業にスポットを当て、彼らの戦略を紐解いていく。

GMO TECH株式会社
営業本部 第1営業部
樺島 佑介 氏(左)
かばしま・ゆうすけ/2005年武蔵野美術大学卒業、2007年GMOインターネット株式会社にメディア営業職にて入社。管理職を経て、2017年に集客専門の同グループGMO TECH株式会社の営業組織構築に参画。Indeedを始めとするWEB集客全般ソリューションの営業部長を務める。

GMO TECH株式会社
商品本部 HRコンサルティング部
保戸塚 明彦 氏(右)
ほとづか・あきひこ/2008年武蔵大学卒業、2012年GMOTECH株式会社へ入社。運用型広告を活用した人材系企業様向けのプロモーション部隊の責任者。Indeedを中心とした人材業界特化型の広告の他、Google/Yahoo、DSP等を用いた集客プランの立案と運用を担当。

専門性を高めるために

GMOグループの一社であるGMO TECH株式会社は、アフィリエイトやSEOなどWEB集客に強みを持つ企業だ。WEB広告系の代理店である同社がIndeedの取り扱いを始めた背景について、保戸塚氏に話を聞いた。

「会社としては、Indeedの運用を始める前からHR領域には注目していましたが、HR領域専任の担当者が不在の状況が続いていました。そんな中、Indeed広告の運用担当として私が他部署から異動することになり、専門担当としてHR領域の集客支援に携わることになりました。

今では主流であるデータフィード配信も、運用開始当時から検証していました。また、自分自身も営業担当として様々なお客様と関わりを持つことで、先方の根底にある課題感を汲み取ることができ、それらを運用に反映させることが可能となりました。このようなオペレーションを地道に繰り返していくうちに、業績も伸び、関わるメンバーの数も増えていったんです」

密なコミュニケーションが生む高速PDCA

メンバーが増え役割が分担されていくと、それぞれのポジションで目標とする数値が異なるために衝突が発生する、ということはよくある話だ。営業担当と運用担当のコミュニケーションについて、樺島氏に聞いた。

「弊社は営業と運営のコミュニケーションが円滑に取れている組織だと思います。広告運用を始めたばかりの頃に保戸塚が運用と営業の両方を行っていたのが、大きな経験となりました。運用担当がお客様や現場を知っているので、営業が運用担当に気楽に相談ができたのです。

また、少数精鋭の組織なので営業マン1人が多くの顧客を担当しています。その結果、運用担当と密にコミュニケーションを取らざるを得ない状況であるというのも理由の一つにあります」

「HR領域の事業に関わるのが全体で10名ほど、営業・運営・開発の3チームで構成されています。この全員がワンフロアに集まっているので、コミュニケーションが非常に取りやすい環境になっています。

例えば開発のみ外注している場合は、質問に対する回答に数営業日かかることもあると思います。そのようなコミュニケーションのノイズが少ないため、非常に速いスピードでPDCAを回すことが可能です。

具体的には、応募を獲得するために重要になる要素がタイトルです。文言によって応募数や、逆に応募しない人を除外できるのかが変わってきます。オールインワンでコミュニケーションがとれるので、これらの改善を最短で即日対応することができる。結果、週次で数値をとってPDCAを回すといった施策が可能になっています」

SEOで得たナレッジをIndeed運用に応用

最後に、今後の展望について樺島氏に聞いた。

「今後大きなシナジーを生めると思っているのは、SEO領域です。Indeedは求人情報のクローリングを行っていますが、源流を辿るとGoogleになる。そしてSEOはGoogleの研究を行ってきたものなので、Googleで正解とされたものはいずれIndeedでも正解とされるはずです。

例えばGoogleはオリジナルコンテンツの充実を謳ってきましたが、同様にIndeedでもジョブディスクリプションの充実を非常に重視しています。弊社はずっとSEO領域に力を入れてきたので、そのナレッジが社内に多く蓄積されています。そこで得た知見をIndeedの運用に活かすことで、独自の価値を提供していきたいと考えています」

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(HRog編集部)